就職活動まっさかりですが、既卒・第二新卒の方々、進捗はいかがですか？「一年くらい就職浪人しててもなんとかなるでしょ」「既卒だけど新卒と同じナビサイトしか使ってない」という人、案外多いのではないでしょうか。しかし、既卒・第二新卒の就活は、新卒とは全く違うと考えなければならないのです。意外と知られていないやり方を、既卒・第二新卒に特化した就職支援会社UZUZ代表・岡本啓毅氏の著書『既卒、フリーター、第二新卒の就活はじめの一歩』からご紹介します。
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2016年卒業者から適用される「就職活動の後ろ倒し」。短期間で優秀な人材を呼び込む必要があるのため、企業もこれまで以上に情報戦略が必要となってきます。そこで今回は、採用活動にデジタルを活用した事例紹介と併せて、「顔採用」というユニークな施策を行った東急エージェンシーに話を伺ってきました。本記事は、マーケティングにおけるモバイル・タブレット活用情報をお伝えする「D2Cスマイル出張版」です。
「面談に来る3人に1人は転職するべきでない人」――。エン・ジャパンが2015年6月24日に発表した転職コンサルタント対象のアンケート結果で、「転職相談をした方の何割が転職せずに今の仕事にとどまるべきだと思いますか？」の問いに42％が「3割以上」と回答したことが明らかになった。
求人情報サイト「リクナビ派遣」に掲載された求人情報をもとに、関東、東海、関西の3大都市圏における派遣スタッフの平均時給を調査した結果をリクルートジョブスが発表しました。
都道府県が２０１６年度に採用する上級職（大卒程度）の応募者数が、前年度に比べて３０道府県で減少したことが２６日、時事通信の調べで分かった。景気回復を背景とした民間企業の採用拡大が主な要因とみられ、多くの自治体が減少の理由に「民間の採用意欲の高さ」「売り手市場傾向の強まり」を挙げた。１次試験は、既に実施された北海道、東京、大阪を除き、２８日に行われる。
2015年10月に開始される「マイナンバー制度」は、雇用管理業務が大量に発生する派遣会社においては、業務負担の増大が懸念される事柄である。同時に、これまで培ったノウハウなどを活かし、ビジネスチャンスとして捉えている企業もあり、その取り組みがいよいよ本格化している。
6月から7月にかけてのこの時期は、多くの企業や役所で夏のボーナス（賞与、一時金）が支給されるタイミングだ。
説明するまでもない話ながら、原則として毎月の給料に、夏と冬の年2回（企業によってはこの限りではないケースもある）の賞与を加えた数字が年収となる。自分の年収は胸に手を当てればわかるが、他人の年収となるとなかなかわからない。どんな企業でどれくらいの年収を貰っているのだろうか。ビジネスパーソンの多くが気にするところだ。
パソナ（東京千代田区、佐藤司代表取締役社長COO）は、日本マイクロソフト（東京・港区、樋口泰行代表執行役社長）と協力、「派遣社員や契約社員のテレワークによる就業拡大」についての取り組みを5月
18日より開始した。パソナは、テレワーク導入に当たってのコンサルティング、社員教育、導入実績の分析、セミナーの実施などを行い、日本マイクロソフトは、テレワーク労務管理ツールの提供などを軸に技術面での支援を行う。
毎日新聞社は２６日、全国の主要企業１００社を対象にした２０１６年春入社の新卒採用計画調査をまとめた。好調な業績を背景に事業拡大や海外展開などに取り組むため、１６年春の新卒採用数を１５年春より「増やす」と答えた企業は４４社（前年３１社）にのぼった。「採用増」企業が４割を超えるのは０７年春入社対象の調査（４６社）以来。企業の採用意欲の回復ぶりが裏付けられた。
「女性の活躍」について世の中では大きな話題となっているが、働く女性は「キャリアアップ」についてどのように考えているのか。何をもってキャリアアップと考えるのか、それぞれがキャリアプランを持っているのか。年代でも変化があるはずだ。ファッション・コスメ業界の販売員に特化した人材会社IDA （アイ・ディ・アクセス）は、2015 年6月9日～10日の2日間、有職者の女性300人を対象に「お仕事に関する調査」をテーマにしたインターネットリサーチを実施した。