組織・制度チームの力、ネットで強まる 決定には責任持つ覚悟を
東洋大学情報連携学部の坂村健学部長（70）は日本のコンピューター産業を最前線で引っ張ってきた。コンピューター科学者として国産の組み込み型基本ソフト（OS）「TRON（トロン）」を開発し、現在は後進の研究者や学生を指導する。若い頃から様々なプロジェクトに関わってきた坂村氏は、リーダーに求められる資質を「責任を持つ覚悟」と考えている。
東洋大学情報連携学部の坂村健学部長（70）は日本のコンピューター産業を最前線で引っ張ってきた。コンピューター科学者として国産の組み込み型基本ソフト（OS）「TRON（トロン）」を開発し、現在は後進の研究者や学生を指導する。若い頃から様々なプロジェクトに関わってきた坂村氏は、リーダーに求められる資質を「責任を持つ覚悟」と考えている。
MM総研(MMRI)は3月4日、「中小企業のデジタル化に関する調査」の結果を発表した。これによると、日本の労働生産性向上にはクラウド利用の拡大などを通じた中小企業のDX(デジタル・トランスフォーメーション)推進が重要であり、中小企業のクラウド利用は拡大しているが、さらなる利用に向けDX推進のためのIT環境の改善が望まれるという。
自分の視点や考え方を変えることはなかなか難しい。特に、幼少期に無自覚に獲得した物事の見方や感じ方・行為のあり方は、知らず知らずのうちに仕事にも影響を与えていく。多様な人材が一堂に会する時代――偏った経験による価値観を変容させながら“個と集団の成長”を促すためには、誰がどうすればよいのか？ 米国の社会学者ジャック・メジローが提唱した「変容的学習論」をもとに考えてみよう。（ダイヤモンド社 人材開発編集部）
「この世で起きたことはこの世で解決する。楽観主義なのでそう思って最善を尽くす」
２００８年４月、体調を崩した前社長の後を継いで社長に就いた際も、この心構えで臨んだ。在任７年間で忘れがたいのは１１年の東日本大震災。「情報の混乱もあり何が起こるか分からない状況だった」。しかし「大きな出来事を前に、立ち尽くしてしまうのが一番良くない」と強調する。
4月から新しいメンバーが入社する会社も多いのではないでしょうか。新人は会社の仕事のルールや文化それから価値観などに慣れなければなりません。会社に慣れるプロセスを「オンボーディング」と呼びます(※1) 。オンボーディングのプロセスにおいて新人は大忙しで、例えば、次のことを実行する必要があります（※2） 。
2010年代の半ばから、“ダイバーシティ推進室”を設置する企業が増えている。「ダイバーシティ＆インクルージョン」「ダイバーシティ・マネジメント」……そもそも“ダイバーシティ”とは何か？ なぜ、人事施策のキーワードになっているのか？
野原ホールディングス（ＨＤ）は、２０２１年７月に新たな人事制度「プロフェッショナル・グレード（ＰＧ）」を導入した。同社は２０年の夏、建設業のデジタル変革（ＤＸ）を促す新ミッション「クリエーティブに、面白く、建設業界をアップデートする」を策定。
「資本コスト」「コーポレートガバナンス改革」「ROIC」といった言葉を新聞で見ない日は少ない。伊藤レポートやコーポレートガバナンス・コード発表以来、企業には「資本コスト」を強く意識した経営が求められている。
SDGs達成の手段として、「ESG経営」に取り組む企業が増えてきました。一方、世界では、「ポストESG」の動きも進んでいます。時代の転換点を迎えた、SDGsに取り組む日本企業の現状と課題、新時代の企業のあり方とは？
プロ野球、巨人の中心選手として活躍し、2016年から3シーズン、監督を務めた高橋由伸さんと、人と企業を成長させるマネジメント方法「識学」が2,500社以上に導入されている経営コンサルタント、株式会社識学（東京）の安藤広大社長が、BSテレビ東京の番組、「日経ニュースプラス9」で対談、スポーツと企業のマネジメントについて語り合った。