総合2022年度の雇用動向に関する企業の意識調査
2022年度、正社員の採用予定がある企業は62.2％
～ 4社に1社で採用が増加、2018年度以来の水準まで上昇 ～
2022年度、正社員の採用予定がある企業は62.2％
～ 4社に1社で採用が増加、2018年度以来の水準まで上昇 ～
リンクアンドモチベーションが「モチベーションカンパニーアワード2022」「モチベーションチームアワード2022」を開催、企業と従業員の相互理解や相思相愛の度合いを偏差値化した「エンゲージメントスコア」が高い企業や部署を表彰した。
本稿では、従業員2,000名以上が対象となる大手企業部門の表彰をレポートする。
2022年1月に施行された、改正電子帳簿保存法。改正の重要なポイントである「電子取引データの電子保存の義務化」については、21年12月に急きょ、2年間の猶予が設けられることが決まった。この猶予により、企業の動きはどう変化したのだろうか？
パーソルホールディングスは3月11日、「働き方の『いま』と『これから』に関する調査」の結果を発表した。調査は2021年11月26～28日、中小企業および大手・中堅企業、超大手企業で働く25～69歳の会社員1,000名(企業規模でおおよそ均等割付)を対象にインターネットで行われた。
エンゲージメント向上を軸とした組織開発・人材育成コンサルティング支援を行うNEWONEは、「上司と部下の意識に関する調査」を実施し、その結果を3月15日に発表した。本調査は1月28日～2月1日の期間、600名を対象にWEBにて行われた。
先日、あるNHKのニュース記事がインターネット上で物議を醸した。
本人や家族が新型コロナウイルスに感染。隔離期間終了後、職場復帰した際に菓子折を持ってこなかったことを職場の上司や同僚から指摘されたという内容である。
クレイトン・クリステンセンは破壊的イノベーションの理論の中で、既存企業がいかにして自社の成功に溺れるかを解説し、それが戦略論の主流になった。企業の歴史や規模が資産と見なされたこともあったが、今日ではそれらは脆弱性と考えられている。
総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田孝雄）は、男女の働き方とキャリア意向に関する実態調査を行いました。本調査は、近年多くの会社で取り組まれている「女性活躍推進」のため、男女の働き方に関する考え方の違い、キャリア意向といった点に焦点を当て、男女の働き方に関する課題や女性活躍推進の取り組みについてまとめたものです。