中途社会人材学舎、大手企業の40代向け転職支援
社会人材学舎（東京・港） 大手企業に勤める40代向け転職支援サービスを17日に始める。１カ月半かけて研修し、主に中小企業に送り出す。地方の中小企業は同年代の社員が少ないため、ミスマッチ解消につなげる。
社会人材学舎（東京・港） 大手企業に勤める40代向け転職支援サービスを17日に始める。１カ月半かけて研修し、主に中小企業に送り出す。地方の中小企業は同年代の社員が少ないため、ミスマッチ解消につなげる。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は９日、加盟国の教育政策を分析した報告書「図表でみる教育2014」を公表した。日本では大学などの高等教育を受けた成人の18％が非労働力人口となっていると指摘。このうちの多くが女性で「人材のかなりの部分が活用されていない」とした。
厚生労働省が９日まとめた2013年の雇用動向調査によると、働く人のうち新たに就業した人の割合を示す入職率は、前年より1.5ポイント高い16.3％となり、仕事から離れた離職率（15.6％）を６年ぶりに上回った。景気の回復で新規の雇用が増えて、女性や高齢者が働きに出ている。
Korn Ferryの研究によると、女性は上級職に必要な能力面では男性を上回りますが重要な経験を欠いており、このため男性の方が昇進面で有利になることが分かりました。
2014年9月4日「Startup Asia Tokyo 2014」講演より。求人マッチングサービス・ビズリーチ代表取締役 南 壮一郎CEOが創業のきっかけを語った。世界的に見ても日本の採用が非効率的でコストが高い理由の1つは、昔ながらの「ウソつき」な求人業界にあったという。
厚生労働省の「職業能力開発の今後の在り方に関する研究会」が、これからの職業能力開発政策についての中間取りまとめ案を作成しました。本案では今後の職業能力開発について、次の観点から取り組むことが必要としています。
2016年卒の学生の争奪戦が早くも始まっている。といっても会社説明会や就活サイトによる応募ではない。主役はインターンシップである。
人材派遣サービスを手がけるパソナテック執行役員、粟生万琴（あおう・まこと）さん（３９）。仕事と育児を両立させながら、ＩＴ（情報技術）で日本の未来を変えようとしている。
（聞き手 高瀬真由子）
企業の採用面接のオンライン化が進んでいる。応募者は、自宅のパソコンからウェブカメラなどを通じ、対面式で面接を行う。これまではSOHOや在宅ワークの採用で導入する例が一般的だったが、新卒・中途の正社員採用でもオンライン面接を行う企業が増えてきた。
起業家の人となりや事業にかける情熱を学ぶ『アントレプレナーライブ』。
今回は、高スキルのワーキングマザーと企業をマッチングする人材請負・派遣企業 Waris 代表の米倉史夏氏と田中美和氏が、一橋大学イノベーション研究センターの米倉誠一郎教授と対談。起業のきっかけや事業の詳細、今後の展望について語った。