総合できる人事が放つ優秀な人材を見分けるキラーな質問
ある企業で人事・採用を担当する人から、興味深い話を聞きました。
「別段『学歴』で採否を決めているわけではない。でも、結果的に学歴が採否に関係してしまうある背景が（少なくとも小社には）ある」とおっしゃる。
ある企業で人事・採用を担当する人から、興味深い話を聞きました。
「別段『学歴』で採否を決めているわけではない。でも、結果的に学歴が採否に関係してしまうある背景が（少なくとも小社には）ある」とおっしゃる。
1年間の仕事の成果を「期待に合致（meet expectations）」というありきたりの一言で評価することは可能なのだろうか。
企業が社内の階級を取り払ったり、社員が自分の勤務スケジュールを決められるようにしたりするなどの人事管理改革を進める中、勤務成績を評価する制度――5段階評価や「目標達成（on target）」などの分類――はしぶとく生き残っている。
企業の採用ホームページから応募しようと思った時、1社ずつ探すのは面倒…。そこで『WEB企業の中途採用ページまとめ』をつくりました。今回は“インタビュー動画・記事付きページ”に限定！応募時の企業理解にお役立てください。
HR総研(ProFuture株式会社 本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介)では、2015年4月8日〜22日に上場及び未上場企業の新卒採用担当者に対して「2016年度新卒採用動向調査」を、2015年4月9日〜15日には2016年3月卒業予定の大学生・大学院生を対象に「就職活動調査」を企画・実施いたしました。
戦後の日本において、家事や育児、介護の多くを期待されてきたのは専業主婦だ。1978年の『厚生白書』で「同居は福祉における含み資産」とされたことからもわかるように、社会制度もそれを前提として設計されてきた。専業主婦が担ってきた日常生活、いわゆるプライベートは、市場経済のようなパブリックには直接登場しない領域である。
これまで3回の連載の中では、人事データの活用が今後の人材マネジメントのあり方を変えるということ、さらには、その具体的な事例として、外資系企業での取り組みについて紹介してきた。今回と次回の2回に分けて、実際に日系企業がこうした人事データ活用を進めていくにあたりに直面している課題と、その解決例について紹介していきたい。
検索サイト運営のじげんグループのリジョブ（東京・新宿）は介護求人事業に参入した。美容やリラクゼーション関連の求人サイト「リジョブ」で介護業界の求人情報の掲載を始めた。今年度中に介護関係で1000店の情報掲載をめざす。人手不足に直面する介護業界の需要を掘り起こす。同サイトはネイルや整体師など美容・リラクゼーション分野の求人に特化してきた。
厚生労働省は日本で働く外国人が日本語の会話能力や労働法などの知識を習得できるよう５月から研修を始める。外国人が多く住む首都圏や静岡など全国15の労働局で実施する。年間4000人以上の参加を見込む。外国人の就職を支援し、地方で進む労働力人口の減少を補う狙いだ。
リクルートホールディングス（6098）は28日、米中堅人材派遣会社、アテロ（ミネソタ州）を買収すると発表した。５月22日付で、現地子会社を通じてアテロの発行済み株式を約48億円ですべて取得する。アテロは米国で事務やＩＴ（情報技術）関連の人材派遣で定評がある。2014年12月期の売上高は２億5568ドル（300億円強）。アテロの買収を通じて現地での顧客基盤を拡充する。
政府は28日、2015年度に採用した国家公務員のうち「キャリア」と呼ばれる幹部候補の総合職に占める女性の割合が34.3％になったと発表した。前年度から10.4ポイント上昇した。内閣府によると３割を超えたのは戦後初。女性の登用推進を掲げる安倍内閣の方針を受け、各省庁が女性の採用に重点を置いた。