総合グーグルの面接、驚愕の採用基準とは？「この会社しかない」は正しいのか？
「戦後70年」の2015年も終わり、21世紀に入って、はや15年が過ぎた。かつての「高度成長」「終身雇用制度」といった言葉は遺物と化し、もはや「大企業だから安心」という時代は終わったといえる。
「戦後70年」の2015年も終わり、21世紀に入って、はや15年が過ぎた。かつての「高度成長」「終身雇用制度」といった言葉は遺物と化し、もはや「大企業だから安心」という時代は終わったといえる。
2015年の平均年収ランキングが発表され、トップに輝いたのは激務で知られる投資銀行業務の779万円。2位は医薬品営業のMRで731万円、3位が経営企画の695万円、4位が運用の687万円と続いた。
転職サイト大手のDODAがサイトの利用者22万人（20歳から59歳）のデータをもとにまとめた。果たしてこの平均年収ランキングから見る日本のイマはどうなっているのだろうか。
就活生の皆さんにとって、将来起業したいかどうかというのは重要な判断基準の1つなのではないでしょうか。
起業前提で就職するのか、もしくは就職せずに学生のうちから起業するのか。
企業や組織のなかで、人材育成や人材開発を何のために行うかと問われれば、最終的なゴールは、各組織が掲げる目標を達成するためだという考え方があります。この視点に立つと、人材育成や人材開発に携わる「トレーニング関係者」「社内外のコンサルタント」「キャリア担当」「組織開発担当」「研修ツールの専門家」と呼ばれる人たちは、経営陣のパートナーとして、優れたパフォーマンスを実現することが期待されます。
東京都は看護人材の確保策を強化する。ベテラン看護師が再就職しやすくする仕組みのほか、訪問看護に特化した就労支援も始める。新卒採用だけでなく、資格はあっても働いていない人材などの掘り起こしに力を入れるのが特徴。高齢者の増加に伴い、全国的に看護師不足が深刻になると予想される。都は需要見通しを再検討する予定だが、先行して人材確保を急ぐ。
男性国会議員も育児休暇を取ろう――。昨年末から自民党の宮崎謙介議員が呼びかけている国会議員の育児休暇の創設が、議論を呼んでいる。自民党内では賛否両論が出ており、どう決着するかは予断を許さない。その評価や考え方は人によってさまざまだろうが、改めて「育休」のあり方に社会の関心が高まっている。
人材派遣大手のインテリジェンスは１月下旬から、休日に掃除や炊事を代行する家事代行サービスを始める。企業向けに福利厚生メニューの一つとして売り込む。共働き家庭は増えているが、平日の不在時に他人が家に入ることに抵抗感を持つ人は多い。派遣スタッフにカギを渡して２～３時間外に出ている間に作業を済ませることができるようにし、利用を促す。
厚生労働省が発表した2015年11月の毎月勤労統計調査（速報、事業所規模5人以上）によると、物価変動の影響を除いた実質賃金が前年同月比0.4％減となり5カ月ぶりに減少となった。