総合2017年に求人が増える最も旬な職業はアノ職業？
2015年に「今の子どもたちの65%は、大学卒業時に、今は存在していない職業に就く」と予測を立てたのはキャシー・デビットソン（ニューヨーク市立大学大学院センター教授）。AIなどの進化で多くの仕事が自動化されるなどとも言われているが、2017年に求人が増える5つの職業を外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャル・リクルートメント・ジャパンが発表した。
2015年に「今の子どもたちの65%は、大学卒業時に、今は存在していない職業に就く」と予測を立てたのはキャシー・デビットソン（ニューヨーク市立大学大学院センター教授）。AIなどの進化で多くの仕事が自動化されるなどとも言われているが、2017年に求人が増える5つの職業を外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャル・リクルートメント・ジャパンが発表した。
長年の日本における雇用慣行である「年功序列」に、終止符を打つ決定打となるか。12月20日、政府は「同一労働同一賃金ガイドライン案」を公表した。「同一労働同一賃金」とは、職務内容が同一または同等の労働者に対し同一の賃金を支払うべきという考え方。今回のガイドライン案は、正社員と非正規社員で待遇差をつけるのが不合理か否かについて、基本給や賞与、各種手当など、対象を細かく分類したうえで具体的の例示にまで踏み込んでいるのが、大きな特徴だ。
〜事業会社CROOZが実践する、「採用へのコンバージョン」を考えないインターン戦略。満足度120%のインターンを実施し、同社に起きた変化とは〜
近年、新卒採用のための「インターン」が、企業と学生の大きなタッチポイントのひとつとなり、ベンチャー・大手問わず多くの企業で実施されている。
仕事が同じなら賃金も同じにする「同一労働同一賃金」をめぐり、正社員と非正規社員の待遇に差があっても問題ないとみなせる例などを示したガイドライン案を、政府が明らかにした。経験や能力、成果、貢献度などに応じて賃金に差をつけることは認められるとしたのは、妥当だろう。
テクノロジーやデータによって、私たちの働き方は、そして人事はどのように変わっていくのでしょうか。この領域の第一人者であるgrooves代表取締役 池見幸浩氏に聞きました。後編は、テクノロジーやデータがもたらす「人事の変化」についてです。
風評被害対策事業を手がける株式会社Solferiona(ソルフェリオーナ)は、ハラスメントに関する意識調査の結果を公開した。
来年度の内定者が各社、出そろった。グローバル化競争に乗り出した企業も多く、新たな部署を設け、今までに採用していなかった人材獲得にも積極的である。特にWeb関連と語学堪能な人材などの獲得には各社、工夫を凝らしている。ネットエントリー画面にある新卒採用のキャッチフレーズから、企業のニーズを人事担当者に聞いた。
就職活動の会社選びの際に気にしておきたい項目の一つに、「勤務スタイルが柔軟」かどうかがある。就業時間がフレックス勤務制度か、さらには在宅勤務、育児時短などの制度が設けられているかなど、多様なライフスタイルに対応した制度の有無やその内容から、企業の働き方に対する姿勢や考え方が見えてくるからだ。
「現場では優秀な実績を出していたのに、管理職に回ったらなんだか残念な人になってしまった」