総合イマドキ若手社員の仕事に対する意識調査2017 若手社員の半数「一時的に労働時間増えても挑戦したい」
若手の労働意識 二極化顕著に
株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：長谷川隆、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、2016年～2017年に入社した若手社員207名、上司・先輩社員207名に対し、若手社員の「働き方」と指導者の「接し方」のアンケート調査を実施しました。このたび調査結果を取りまとめましたので、その内容を一部抜粋してお知らせします。
若手の労働意識 二極化顕著に
株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：長谷川隆、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、2016年～2017年に入社した若手社員207名、上司・先輩社員207名に対し、若手社員の「働き方」と指導者の「接し方」のアンケート調査を実施しました。このたび調査結果を取りまとめましたので、その内容を一部抜粋してお知らせします。
大手企業の面接解禁から約１カ月がたち、2018年春卒の学生を対象とする採用活動の焦点が内定者つなぎ留めに移ってきた。就職情報大手、リクルートキャリアが11日に発表した７月１日時点の内定率（速報、内々定含む）は78.6％と昨年比7.5ポイント上昇。空前の売り手市場が続く中、コミュニケーションを密にし内定者の他社への流出を防ごうとしている。
就職情報サイトのディスコ（東京・文京）によると、7月1日時点の2018年春に卒業予定の大学生・大学院生の内定率（速報値）は、83.2％と早くも8割台を突破した。「就職氷河期」には内定がとれず、うつ病に陥った学生もいたが、売り手市場のなか、明るい表情の学生も少なくない。ただ、就職後にうつになる若手の社員も増えているという。なぜ「就職うつ」になるのか。
求人サイトIndeedにおいて、最近「在宅」「子連れ」などのキーワードでの検索件数が急増している。検索ワードの変遷を受けて、求職者の意識に何らかの変化が生じているものと思われる。
デジタル変革によって競争力を高める──。ここで、最新テクノロジーにばかり目を向けがちだが、すべてのベースとなるのは事業価値を創り出すことに日々知恵を絞る「人」だ。戦略的人事に関わるSaaSをグローバルに手掛けているWorkdayの幹部は、日本の状況をどう見ているのか。同社のAPJ（アジア太平洋地区および日本）担当のプレジデント、デイビッド・ホープ（David Hope）氏に話を伺った。
都市部を中心に人手不足が強まるなか、コンビニ大手が外国人スタッフの採用を増やしている。語学学校で留学生を対象にした面接会を開いたり、外国人向けの研修を充実させたりするなどして人材確保を急ぐ。
メディア事業であるAbemaTV・AWAをはじめ、ゲーム事業であるCygames・サムザップ、広告事業のCyberZ・CyberBullなど80を超える子会社を抱え、事業を生みだし拡大させる、自前成長を続けるサイバーエージェント。
りそなショックはもう遠い昔のこと。バブル崩壊後、国有化寸前まで追いつめられたりそなはいま、黒字経営を実現している。最近のりそなは、TSUTAYA（大阪・枚方市）の中にあるBOOK＆BANK、Tully’sCoffee（東京・上野御徒町）と一緒のCAFÉ＆BANK等、銀行のイメージを一新する取り組みを積極的に行っている。銀行を「サービス業」として考えると、まだまだアイディアがあふれ出てくるというりそなのダイバーシティは、日本の企業を救うヒントが満載だ。
▽…政府が今年３月末にまとめた「働き方改革実行計画」を実現するために必要な法案。同計画は安倍晋三首相が議長となり、経団連の榊原定征会長や連合の神津里季生会長ら労使代表者が参加した働き方改革実現会議でまとめた。政府は今秋の臨時国会での提出・成立をめざしており、労働側が反対してきた「脱時間給」などを含む労働基準法改正案と一体化させて審議する見通しだ。
〜社員満足度85％への挑戦！毎年、全体の1割が中途入社する日本オラクルの、エンゲージメントを高める組織づくりとは〜
社員にとって「働きやすい」会社を実現するために、企業はどのような活動をしていくべきなのだろうか。