コンビニ、外国人採用に力　人手不足、来日前に研修も

都市部を中心に人手不足が強まるなか、コンビニ大手が外国人スタッフの採用を増やしている。語学学校で留学生を対象にした面接会を開いたり、外国人向けの研修を充実させたりするなどして人材確保を急ぐ。

東京・池袋のファミリーマート本社。今月５日、沢田貴司社長は、中国やネパールなどから来日したスタッフ５人を社長室に招いた。外国人スタッフを増やすのに何をしたらよいのかを意見交換するためだ。

ファミリーマートは５月末に留学生対象の採用面接会を開いた＝東京都豊島区

スタッフからは、「コンビニの仕事は難しいと思われている。就業体験の場があればいい」（ネパールの男性）との声や、「チケットなどを扱う端末の操作がわかりにくく、困ったことがある」（中国の女性）としてマニュアルの充実を求める意見などが出た。沢田氏が「外国人スタッフが働く姿を動画でフェイスブックで流したらどうだろう」と提案すると、「それは良い考え。印象が変わる」と賛成の声が上がった。

ファミマは、全国約１万８千店で働く２０万人のうち、５％の約１万人が外国人スタッフだ。加盟店の８割は働き手の確保に苦労しており、５月末には都内の専門学校で加盟店を招いて採用面接会を開いた。沢田氏は「外国人スタッフとまだまだコミュニケーション不足。改善し、働く環境を整えたい」と話す。

人材を求めて海外に進出したのはローソン。ベトナムに昨年６月、日本に留学が決まった学生向けに、コンビニの仕事や日本の習慣を教える研修所を開設した。コンビニで働けば日本語の学習に役立つし、節分ののり巻きや夏のウナギなど季節の商材を通じて日本文化を学べるとアピールした。これまでに約１００人が受講したという。

セブン―イレブン・ジャパンは今月３日、やさしい日本語とイラストで、検品や商品陳列の仕方を解説したマニュアルを作成した。「訪日客が多い店では、外国人スタッフもいる多様性が接客の武器になる」（広報）。採用後のフォローにも力を入れ、昨秋から、あいさつや袋詰めのコツなどを教える外国人スタッフ向けの研修も拡充した。

５月の有効求人倍率（季節調整値）が、バブル期を上回る１・４９倍を記録し、人手不足感は強まっている。特にバイトの即戦力だった若者の人口が減るなか、人手が必要な小売りや外食チェーンによる外国人や主婦、高齢者らの採用が活発になっている。