従業員が退職を決意した後で面談を行い、本人の希望や組織の問題点を確認する会社は多い。しかし、その時点ではもはや手遅れであり、優秀な人材を引き留めることなどできない。部下の退職を防ぐには、常日頃から、従業員エンゲージメントを向上させる施策が必要だ。本稿では、マネジャーが定期的に尋ねるべき5つの質問を紹介する。
退職を決めた従業員のサラは、人事部長の向かいに座り、退職面談を受けた。金融サービス会社のマーケティング部門で幹部を務める彼女は、5年勤めた会社を辞めてフィンテックスタートアップのCMOに就任することになった。
ライボは2⽉16⽇、「就活企業エントリー実態調査」の結果を発表した。調査は2⽉2⽇〜8⽇、2019年度〜2021年度卒業の社会⼈および2022年度卒業の学⽣490名を対象にインターネットで行われた。
オープンワークは2月16日、「転職活動」に関する調査結果を発表した。調査は2021年12月、「転職活動を始めている」「転職が決まっている」24歳～34歳の転職活動経験者900名を対象にインターネットで行われた。
求人情報提供サービスの市場規模は2018年度まで増加していたが、2019年度に減少に転じ、2020年度はさらに落ち込んだ。
2006年創業以来、これまでに働き方改革コンサルティングを1,000社以上に提供してきた株式会社ワーク・ライフバランス(本社：東京都港区、代表取締役：小室淑恵) は、2021年12月に「第3回働き方改革に関するアンケート」を実施し、このほど調査結果をまとめました。
4月から新しいメンバーが入社する会社も多いのではないでしょうか。新人は会社の仕事のルールや文化それから価値観などに慣れなければなりません。会社に慣れるプロセスを「オンボーディング」と呼びます(※1) 。オンボーディングのプロセスにおいて新人は大忙しで、例えば、次のことを実行する必要があります（※2） 。
「売り上げ○○％増」などの新しい目標を立て、上司がいくら号令をかけて尻をたたいても、イマイチ部下の士気が上がらないと感じることはないでしょうか？ それには理由があります。
外部から幹部を迎え入れる会社は、日本においても当たり前になりました。各社で幹部採用が増えるにつれて、「来てくれて助かった」という声と、「期待外れだ」という声が二極化。
幹部として転職する側としては、当然喜ばれることを前提にご自身の入社を考えているわけですが、必ずしもそうなっていない事実も少なくないようです。せっかく転職入社して、「がっかり」「期待はずれ」とは言われたくないもの。さて、「採用損」と「採用得」の分かれ目はどこにあるのでしょうか。
Daiは2月15日、「フランチャイズWEBリポート」が実施した「独立に関する意識調査」の結果を発表した。調査は1月14日〜26日、全国の20代〜50代の男女2,206人を対象にネットリサーチでのアンケートにて行われた。