総合従業員からみたデジタル化の課題とは？
ProgateとMMD研究所は2月24日、20歳〜59歳の正社員の男女10,000人を対象として1月28日〜31日に実施した「従業員からみたデジタル課題に関する実態調査」の結果を発表した。その結果、従業員のデジタルスキル学習は約3割、デジタルスキルへの興味は約7割であった。
ProgateとMMD研究所は2月24日、20歳〜59歳の正社員の男女10,000人を対象として1月28日〜31日に実施した「従業員からみたデジタル課題に関する実態調査」の結果を発表した。その結果、従業員のデジタルスキル学習は約3割、デジタルスキルへの興味は約7割であった。
日本の昔ながらの雇用制度は崩壊し、アメリカ型のジョブ型雇用がついに日本でも始まる。弁護士で国際経営コンサルタントの植田統氏の新著『2040年「仕事とキャリア」年表』からの抜粋で、日本でも今後浸透していくであろうジョブ型雇用とはどういったシステムかを解説していく。前回説明したアメリカ企業の「3つの階級」間に存在する、激しい給与格差の実態について解説する。
リコーはこのほど、同社社員向けに社内のデジタル化事例を共有するイベント「社内デジタル革命 Open Collage」を開催した。2018年から開始した同イベントは今回で5回目を迎える。社内に向けたイベントではあるが、記者向けに参加の機会をいただいたので、リコーが取り組むデジタル革命の事例をいくつかお届けしたい。
キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研(※1)』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、2022年卒業の学生男女341人を対象に「22年卒 インターン実態調査」を実施しました。同調査は22年卒の就活におけるインターンの参加率や長期短期など参加した期間および参加社数などについて調査しました。
ロバート・ウォルターズ・ジャパンは2月22日、「男性の育児休業取得」に関する調査結果を発表した。調査は1月21～27日、同社に登録のある国内で働く男性会社員317人を対象にインターネットで行われた。
調査結果は以下の通り。まず「育休を利用しましたか」と聞いたところ、外資系企業で勤務する男性社員は「はい」(17%)、「いいえ」(83%)だった。
労働者派遣法の仕組みや概要について、正しく理解していきましょう。
18,000名以上のプロの経験・知見を複数の企業でシェアし、経営課題を解決するプロシェアリング事業を運営する株式会社サーキュレーション（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：久保田雅俊、以下サーキュレーション）は、プロとして企業から案件を受託して個人で働く500名(※)を対象に独立後の働き方についてのアンケート調査を実施しました。
NPOの活動などを支援する日本NPOセンター（東京都千代田区）は、「非営利団体のシニア人材受け入れの現状と今後のニーズ」について調査を実施した。シニア人材がセカンドステージとして社会貢献事業や非営利法人の活動に参画・活躍することについて、「歓迎する」と答えた非営利法人は78.7％だった。内訳は、「歓迎する」が58.7％、「やや歓迎する」が20.0％だった。
小田急電鉄が、ワーケーションを通じて神奈川県小田原市の魅力を再発見できる「小田原ワーケーション」の実証実験を行うと発表した。仕事と余暇を楽しむ23種類の企画を用意し、訪れる地域により深く溶け込める体験を提案する。3月1日に専用Webサイトを開設し、5月31日まで実施する。
東北活性化研究センターはこのほど、首都圏人材の地方における副業・兼業の意識と実態に関する調査結果を発表した。2021年7月、首都圏在住の20～60代有職者を対象に、副業・兼業への意向、首都圏以外の地方での副業・兼業の意向や実施状況などを調べた。