人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する日本最大級の転職情報サイト『エン転職』（ http://employment.en-japan.com/ ）は2014年8月18日にリニューアルオープンしました。3ヶ月が経過し、求人1件あたりの応募数がリニューアル前の163％と大幅に増加しました。以下、概要をご報告いたします。
ヒューマングループ
人材紹介・エンジニア派遣・行政自治体向けアウトソーシングのヒューマンタッチが発表
多くの企業においてＩＴ人材の年齢構成における歪みが問題となっており、筆者はこれをＩＴ部門の「人口ピラミッド問題」と呼んで警鐘を鳴らしている。昨今ではとりわけ、ベテランＩＴ人材の処遇や活用に頭を抱える経営者やＩＴ部門長が多い。人事ローテーションやＩＴ部門の業務領域の拡大などにより、ベテラン人材に活躍の場を提供することが求められる。
これまでの一般的な女性管理職のイメージは、ごく一部の優秀な、結婚をしておらず、子どもを持たない人がなるもの、というものでした。あるいは、子どもがいても家族や周囲からの支援を十分に得られており、男性と同じように残業や休日出勤も厭わない女性しかなれないものだった……というのは言いすぎでしょうか？ しかし、多くの人が女性管理職にそのようなイメージを持っていることは否定できません。
ヒューマンホールディングス株式会社の事業子会社である、バイリンガルのための転職・求人情報サイトDaijob.comを展開するダイジョブ・グローバルリクルーティング株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：篠原 裕二）は、2014年10月末時点でのグローバル転職求人倍率をまとめました。ここでいうグローバル転職求人倍率とは、2カ国語以上の言語において、ビジネスレベル以上のスキルを条件とする求人と、そのスキルを持つ転職希望者の需要バランスを算出したものを指します。＜転職求人倍率＝求人数÷転職希望者数＞
日経リサーチとＧＥキャピタル（東京・港）が９月に中堅企業を対象に実施した調査によると、自社の成長戦略の課題として「雇用環境」を挙げた企業は全体の34％で、３月の前回調査から９ポイント増えた。事業計画の見直しを「実施」または「検討」した企業も３割に上り、人手不足が経営に大きな影響を与えている。
政府は女性の能力発揮に向けた施策をまとめた専門サイトを来春に開設する。一度仕事を離れた子育て中の主婦らの利用を想定。女性の再就職や起業、社会貢献の活動を支援する国の制度の情報を集約する。各省庁がばらばらに発信している政策情報をまとめて紹介し、女性の多様な働き方を後押しする。
親の介護を理由に転職した人で、転職先でも正社員として働いているのは男性で３人に１人、女性は５人に１人にとどまることが、22日までの明治安田生活福祉研究所（東京・千代田）などの調査で分かった。転職した場合、平均年収は約半分に減少した。家族の世話を優先するため、安定的な収入を得られても、転勤などの機会の多い正社員に就いていない現状が浮き彫りになった。
調査は同研究所とダイヤ高齢社会研究財団が８～９月、親の介護を経験し、介護開始時に正社員だった全国の40歳以上の男女を対象に実施。男性1545人、女性723人の計2268人から回答を得た。
その結果、介護のために転職したのは男性412人、女性155人。介護を始めてから以前の勤務先を辞めるまでの期間を聞いたところ、１年以内の人が男性は52％、女性は56％を占めた。
転職の最大のきっかけは「自分以外に親を介護する人がいない」との回答が男女ともに20％を超え最多。転職先でも正社員として働いている人は男性が34％で３人に１人、女性は21％で５人に１人にとどまった。