エン・ジャパン株式会社が運営する人材紹介会社集合サイト『エン転職コンサルタント』は、30歳以上のユーザー1，824名を対象に「転職後のギャップ」についてアンケート調査を行なった。調査の結果、30歳以上の転職経験者で、聞いていた情報と転職先企業の実態が違うと感じたことがある方は8割以上にのぼることが分かった。ギャップには良いものと悪いものの両面があるが、特に悪い意味でのギャップを感じている人が多く、「風土・社風」「昇給制度」「教育体制」が思っていたよりも悪かった点のトップ3に挙がった。
株式会社ヘッドウォータース（本社：東京都新宿区 代表取締役：篠田 庸介 以下「当社」）は、
企業のノウハウを集約し、人材育成の体系化を可能にする、クラウド型ノウハウ共有サービス「Pocket WorkMate」の提供を1月5日より開始致しました。
企業が行う社員の心の健康対策として、今年１２月から、社員５０人以上の会社で年１回、心理的な負担の程度を測るストレスチェックの義務化が始まる。
ストレスの状況を把握し不調を未然に予防することなどが目的だが、導入には課題も多い。
総合転職エージェント 株式会社ワークポート(東京都品川区、代表取締役社長 CEO:田村高広)は、転職活動をサポートするオリジナル多機能ツール『e コンシェル』の iOS、Android対応アプリを 1 月 20 日より配布開始しましたことをお知らせ致します。
「プロフェッショナル対談」は、次の時代を切り開くリーダーに話を伺い、キャリアについてのホンネを引き出す連載。今回は、働くママの力で日本を元気にする「リーママ プロジェクト」リーダーの田中和子さんに話を聞く。
有効求人倍率が1.0を超えて上昇した2014年。深刻な人材難に悩まれた企業も多かったのではないでしょうか？ しかし、その中でも求職者たちから根強い人気を誇るのが、居酒屋「塚田農場」などでおなじみのエー・ピーカンパニーと、総合リユース事業の大手ブックオフコーポレーション。今回は、この2社の人事責任者をお招きし、弊社執行役員の横道浩一を加えた3人で、2014年の採用市場を振り返りつつ、今後の人材確保に向けたヒントを探ります。
文部科学・厚生労働両省は20日、今春卒業予定の大学生の昨年12月１日時点の就職内定率を公表した。女子は前年同期比4.7ポイント増の81.9％で、12月時点としては1996年の調査開始以来最高。男子を含めた全体でも80.3％（同3.7ポイント増）で４年連続の改善となり、リーマン・ショックの影響前の2008年同期（80.5％）の水準に迫った。
国際労働機関（ＩＬＯ）が20日発表した2015年版の世界雇用・社会情勢展望によると、今年の若者の失業率は13.1％と14年見込みより0.1ポイント悪化する見通しだ。経済の回復が鈍く若者が就職できないためで、12年から上昇傾向が続いている。先進国では働く意欲をなくして労働市場から離れてしまう人も多く、ＩＬＯは実態は一段と深刻だと指摘している。
厚労省で「外国人介護人材受入れのあり方に関する検討会」が開かれています。この検討会は、6月に閣議決定された「日本再興戦略」の具体化を図るために設けられたものです。外国人介護人材については、すでにEPA（経済連携協定）などに基づいた受入れが行われています。こうした既存のしくみとの関係も含め、介護分野での外国人人材の受入れをどう位置づけていくのかを整理しましょう。
ITベンダーの技術者や営業担当者、ユーザー企業のシステム部員といったIT人材の育成策が転換点にさしかかっている。従来型の人材育成プログラムでは対応できず、教育内容や育成方法を見直し始めた企業が相次いでいる。先行する各社共通の課題、そして2015年以降に多くのITベンダーやシステム部門が直面するであろう課題が、IT人材の“再”教育である。