今年は企業の採用日程が後ろ倒しになったことに加え、売り手市場の傾向が強まったことで、秋採用を検討する会社が増える可能性がある。しかし、応募してくる学生の多くは、すでに他社の内定を持っている。何に気を付けるべきなのだろうか。
転職市場では35歳限界説というものがあります。男性・女性問わず転職に成功している人の大半が35歳以下という実態からきているのでしょう。
確かに2010年くらいまで、転職成功者で35歳以上は10％程度。中心となる転職成功者は20代後半～30歳以下でした。ゆえに転職するなら適齢期のうちにするべき……と言われてきたのです。
株式会社パソナ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長COO 佐藤司）で人材紹介・再就職支援サービスを行うパソナキャリアカンパニー（www.pasonacareer.jp）は、女性管理職・管理職候補者を対象に、求人企業の紹介のほか、転職後のキャリア形成を支援する研修や女性管理職交流会の開催など、継続的な支援を行う『キャリア支援付女性管理職人材紹介サービス』を9月1日に開始いたします。
人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二）が運営する人事担当者向け中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』（https://partners.en-japan.com ）上でサイトを利用している278社を対象に「ミドル層の採用」についてアンケート調査を行ないました。
ゼンショーホールディングスは2017年３月までをメドに契約社員を１千人採用する。牛丼店「すき家」が対象でアルバイトらを登用する。店舗運営の中心を担う人材を契約社員として囲い込み、人手不足の解消につなげる。接客の水準が上がって売り上げが増え、人件費の増加を吸収できると判断した。人材確保を急いで深夜営業の全店再開にも道を開きたい考えだ。
学生の頃の就活では、今までの自分の経験を振り返り、将来社会人として働く姿を想像しながら会社を探したものだが、実際に社会に出た今、もしも転職をするとしたら、学生時代と会社の選び方はどのように変わるのだろうか。
Facebookを活用した婚活アプリ「マッチアラーム」を運営・開発するマッチアラーム株式会社が、20代、30代の独身男性2028名を対象に、恋愛、婚活に関する調査を実施したところ、独身男性の96％が結婚後の共働きに「賛成」と回答したことがわかった。今回の調査では、「結婚後、結婚相手が働くことを応援しますか？」という質問に対して、96.1%の男性が「はい」と回答し、多くの男性が働く女性を応援しているということがわ明らかになった。
外資系人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社は、成果連動型ボーナスに対する意識について、アジア5カ国（日本・シンガポール・マレーシア・香港・中国）で実施した最新のアンケート結果を発表した。このアンケート結果によると、日本国内では「成果連動型ボーナスによって現在の報酬が増額する可能性があれば、基本給の減額を受け入れる」と答えた回答者の割合は48%となり、アジア全体の平均64%を大幅に下回る結果となった。
女性が今後、さらなる社会進出をはたしていくうえで外せないのが、「仕事と出産・子育ての両立」問題。これから当事者になっていくであろう、出産・子育て未経験の女性は、「出産後の展望」についてどう考えているのか。オウチーノ総研が首都圏在住の20～35歳の子どもがいない女性511名を対象に、「『出産後の展望』に関するアンケート調査」を行なったところ、74.6％の女性が出産後も働きたいと考えていることが判明。2人に1人が「夫に育休を取得してほしい」と思っていることがわかった。