総合日本は遅れている!?米国企業の採用はここまでやっている
「日本企業はすでにグローバルなウォー・フォー・タレント（人材をめぐる採用･育成競争）に巻き込まれ、負けている。まず、この現実を認識するところからスタートしなければならない」と、前回書かせていただいた。こうした反省に立って、この連載では、世界の企業の採用に目を向けることで、日本企業にとって学ぶべき点があるとすればそれは何かということを考えてみたい。世界の企業との差異ではなく共通点に注目することで、日本企業の採用の突破口を見出すのだ。
「日本企業はすでにグローバルなウォー・フォー・タレント（人材をめぐる採用･育成競争）に巻き込まれ、負けている。まず、この現実を認識するところからスタートしなければならない」と、前回書かせていただいた。こうした反省に立って、この連載では、世界の企業の採用に目を向けることで、日本企業にとって学ぶべき点があるとすればそれは何かということを考えてみたい。世界の企業との差異ではなく共通点に注目することで、日本企業の採用の突破口を見出すのだ。
人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する日本最大級の派遣のお仕事まとめサイト『エン派遣』( https://haken.en-japan.com/ )では、サイトに掲載されたすべての職種（※）の求人情報をエリア別（※）に集計し、募集時の平均時給分析を行なっています。2016年6月度の集計結果がまとまりましたので、お知らせします。 ※『エン派遣』上で分類されている職種、エリア
ビジネスも大学の“知”も国境を越えるのが当たり前の時代にあって、世界で生き抜く人材の「あるべき姿」とは──。日本を代表する世界的な小売業「ユニクロ」の創業者と、 霊長類学者の京都大学総長が次代を担う若者の課題と希望について熱く語り合った。
東京中小企業家同友会は人手不足対策の一環として、ニートの戦力化の検討に乗り出した。既に一部の会員会社がアルバイトという形態で試験的に人材起用を開始。一定の成果を確認した。これに基づき、10月には若者を交えた討論会を実施することで、本格的な採用活動に向けてのルールづくりを目指す。
今回の記事は、株式会社インテリジェンス 大谷 祐司氏より寄稿いただきました。 大谷氏は新規事業部門の技術責任者として、エンジニアチームのマネジメントと新しいサービスの開発を担当されています。 2013年にインテリジェンス社で一人目のエンジニアとして入社し、数々のサービスに関わった後、直近では転職求人サイト『MIIDAS』(https://miidas.jp/)の立ち上げを行われました。お好きな言語はGoだそうです。
2016年10月から、一定の要件を満たすパートタイマーを対象として社会保険の適用が拡大されます。従来のいわゆる「130万円の壁」が「106万円の壁」に引き下がることが、果たしてどのくらいのインパクトがあるのか、高い関心が集まっています。そこで、新制度に移行すれば保険料負担が生じる可能性のあるパート主婦に対し、新たな社会保険基準についてどのように感じ、どのように対応するのか、実態をアンケートしてみました。
年功序列・終身雇用慣行がまだ成り立っていた時代には、現場の業務に関わらない、いわば純粋な中間管理職が存在しました。しかし最近はそうした人たちを見かけることは少なくなり、管理職として求人があるのは新入社員や若手社員を束ねて教育・育成しながらチームとして成果をあげる立場のポジションか、自分も第一線に立つプレーイングマネージャーが多くを占めます。
東京中小企業家同友会は人手不足対策の一環として、ニートの戦力化の検討に乗り出した。既に一部の会員会社がアルバイトという形態で試験的に人材起用を開始。一定の成果を確認した。これに基づき、１０月には若者を交えた討論会を実施することで、本格的な採用活動に向けてのルールづくりを目指す。
今年の新入社員を対象に日本生産性本部（東京・渋谷）が実施したアンケートで、「人並みに働けば十分」と答えた人は58.3％だった。前年より4.8ポイント増え、1969年度の調査開始以来最高。「人並み以上に働きたい」は34.2％で4.6ポイント減。調査の担当者は「就職が売り手市場だと人並みで十分と考える人が多くなる傾向がある」と分析している。
アルプス物流（本社・横浜市港北区、臼居賢社長）では、女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画を策定した。昨年５月に女性メンバー７人によるワーキンググループ（ＷＧ）を設置し、同10月には、全社員を対象に女性活躍推進に関するアンケートを実施。