総合生産性向上と働き方改革がメンタル疾患増の一因に——昭和型でないコミュ対策とは？
業界を超えて、過重労働による自殺が社会問題化している。報道の中心にあるのは五輪開催を控えて人材不足が深刻な建設業界、ECの影響で取引量が急増している物流業界、長らく長時間労働が指摘されてきた広告などメディア業界、医師・教師といった専門職であるが、これらに限らず、「他人事ではない」と危機感を抱いている人は多いはずだ。
業界を超えて、過重労働による自殺が社会問題化している。報道の中心にあるのは五輪開催を控えて人材不足が深刻な建設業界、ECの影響で取引量が急増している物流業界、長らく長時間労働が指摘されてきた広告などメディア業界、医師・教師といった専門職であるが、これらに限らず、「他人事ではない」と危機感を抱いている人は多いはずだ。
人材採用のミスマッチを最小限に抑えるための科学的な採用メソッド「戦略採用メソッド」を提供する、株式会社タレントアンドアセスメントの代表取締役・山崎俊明氏に採用面接のテクニックを伺った記事の後編をお送りします。
記事の前半では、面接前の「準備」について、ご紹介しました。今回は面接の実践編として「流れ」「質問」の2点について、ご紹介します。
続きを読む
今日、6～7割の企業が何らかの形で学生インターンシップを実施しており、それが早期内定決定に大きく寄与しているという。しかし、その一方で、手間がかかる割には採用につながらないなど、そこには課題も数多く浮上している。そうした中、Beyond Cafe 代表取締役CEO 杉岡侑也氏は学生限定会員制カフェBeyond Cafeを運営し、「世界で一番人事と会えるカフェ」と称して、イベントやインターンシップ紹介などで企業と学生のマッチング機会を提供している。 インターンシップ戦略から採用を成功させるノウハウとは。
同じ職場でも、正社員に派遣社員、契約社員、嘱託社員、パート・アルバイト…… とさまざまな雇用形態で働いている昨今。一般的に、正社員のほうが仕事を任されたり、福利厚生面でも恵まれていたりする。
経済産業大臣が表彰する平成27年度の「新・ダイバーシティ経営企業100選」に選ばれるなど、女性や外国人を含む多様な人材の活躍を推進し、働きやすい環境づくりに力を入れてきたブラザー工業。同社は、社会構造の変化を背景に今後ますます多くの社員が直面するであろう介護の問題にもいち早く取り組んできました。両立の実情に即した制度づくりや支援策のポイントについて聞きました。
女性活躍推進法の施行を受け、女性労働力に対する期待は高まる一方であるが、当の女性の意識に大きな変化は生じているように見受けられない。「人事制度を見直せば、女性は喜んで活躍してくれるに違いない」と、性善説で楽観的に捉えている企業に対し、家庭と仕事を天秤にかけながら自分の価値を冷静に見定めている女性の間には、深い溝が横たわっているのではないだろうか。
私は身体障がい者のため、普段、在宅ワークで過ごしています。そこで、全国の障がい者がどれくらい企業で働いているのか気になり、厚生労働省のデータをもとに雇用率を調べました。なお、産業別障がい者の実雇用率や、どの障がいが雇用されやすいか調べました。また、障がい者の雇用のルールで、気になった点も書いています。
「今後は、日本企業でも“人事機能の分権化”が進む。人事部は、現場の管理職に権限を委譲する一方で、彼らの意思決定を支援し、組織の健全度をモニタリングすることに力を注ぐようになる」と、東京大学社会科学研究所の大湾秀雄教授は言います（前編参照）。
分権化した人事システムの中で、人事部が新しい役割を担うためには、データの活用が不可欠なのです。大湾先生へのインタビュー後編では、人事データにはどのような使い道があるのか、人事データを有効に活用するために何が必要かなどについて、具体的な活用事例を交えながら語っていただきました。
終身雇用、年功序列が実質的に存在し続ける現状は、本質的に「競争が嫌い」という日本人の特質に根ざしていることを前回書いた。私自身、「毎日が競争」である実力主義の外資系企業での“しんどさ”に嫌気がさして日本企業に転職した経験があるが、日本人のそうした特質を生かした雇用を戦略的に行い、「競争力」として生かしている企業を紹介しよう。
昨年、安倍内閣が「働き方改革」の旗印を掲げて以来、日本中のメディアが連日のように「働き方改革」について取り上げ、一種のトレンドになっています。
「働き方改革」と一口に言っても、「長時間労働の是正」や「テレワークの推進」や「ダイバーシティ推進」、「同一労働同一賃金」や「副業解禁」など、その範囲は非常に広範囲にわたり、一体どこから手を付けるべきなのか、翻弄されて身動きが取れなくなっている企業も少なくありません。