新卒2016年卒就職活動は長期化の様相！SNSだけじゃない， “デジ活”が加速する就活トレンド事情
◆2016年卒の就職活動，開始時期は例年通りで活動期間が延びる傾向
◆就職活動におけるデジタル活用の変遷
◆2016年卒の就職活動，開始時期は例年通りで活動期間が延びる傾向
◆就職活動におけるデジタル活用の変遷
株式会社プロシーズ(本社：大阪府吹田市、代表取締役 花田隆典
以下、プロシーズ)は、「ホワイト求人」という人材紹介サービスをこの9月よりスタートいたしました。このサービスは定着率・経営の安全性・ワークライフバランス・ガバナンス等約30項目以上からなる“ホワイト企業基準”を設け企業評価を行ったうえで、紹介・登録頂いた求職者の方の希望条件とマッチングさせてまいります。まずは東京・大阪の2拠点において企業開拓、診断活動及び求職者の方の紹介登録面談、キャリアカウンセリングをスタートします。
民主党の海江田代表は、連合の古賀会長と会談し、政府が来週召集される臨時国会に提出する予定の労働者派遣法の改正案は、労働者の処遇を悪化させ格差を拡大させるとして、成立の阻止に向けて政府・与党に論戦を挑む考えを示しました。
東洋ゴムは19日、2016年卒採用活動におけるリクルーター制度の復活を発表した。同社がこの制度を活用するのは、2007年実施以来7年ぶり。経団連により、企業側の採用活用開始時期を後ろ倒しにするという新ガイドラインが提示されたことを受けての発表となる。
第一生命保険株式会社（社長 渡邉 光一郎）のシンクタンク、株式会社第一生命経済研究所（社長 矢島 良司）では、高齢者雇用のための企業の対応を概観した上で、これから定年を迎える40・50代の定年後の継続雇用の可能性や準備についての意識を紹介し、希望通り60歳以降も働き続けるための課題について考えるレポートを公表いたしました。
これまで多くの人々が、世の中に新しい価値を提供する日本の企業の代表としてソニーに期待を寄せてきたが、世界的に見てもそのような企業は稀な存在であり、いちど成功した企業であっても、その文化を維持してゆくことは非常に難しいことも事実だ。スティーブ・ジョブズの跡を継いだCEOが「画期的な製品を出す」と市場に約束していたAppleも、腕にはめるちょっとおしゃれなiPhoneのアクセサリーぐらいしか思いつくことができていない。
一度「仕事」を失ってしまうと、もう戻れない……。『「10年後失業」に備えるために読んでおきたい話』の著者・城繁幸氏と、『無業社会－働くことができない若者たちの未来』の共著者・西田亮介氏が、日本の「失業・無業」の厳しい実態と、社会的な対応策、そして、「私たちが今できること」を語り合う特別対談後編。失敗しても再チャレンジできる、開かれた雇用環境を日本に実現するために必要なこととは。対談の前編『若者は、なぜ「無業状態」に陥ってしまうのか』はこちら。
２０２０年までに女性リーダー比率を３割にするという政府目標に後押しされ、企業が女性登用を積極化するなか、出産・育児をしやすい社内環境整備が重要課題になってきた。働く女性にとって出産時期は大きな問題で、これを考慮しない企業では女性リーダーが育たないばかりか離職すら防げないからだ。従来の枠組みにとらわれない新たな人材育成策が求められている。
広島労働局は24日、2015年３月の高校卒業予定者の求人数（８月末時点）が6267人だったと発表した。前年の同時期を38.1％上回り、リーマン・ショック後で最多となった。自動車を中心とする製造業の求人が大きく伸びた。
◆崩れる常識
転職支援のプロのヘッドハンターから助言を受けられるサイトもある。リクルートキャリア（東京）の「ＣＡＲＥＥＲ ＣＡＲＶＥＲ（キャリアカーバー）」だ。