内定をとるためだけの、型にはまった就職活動はもう嫌だ！ …だから日本を飛び出して海外に行ってしまおう！ そう考える人も少なくないかもしれません。しかし実際「海外就職」とは簡単に成功してしまうものなのか？ マレーシアを拠点を置き、海外情報にまつわる情報発信を行う『なでしこVoice』『ABROADERS』代表・濱田真里さんに、リアルな事情についてお話を伺いました。
転職エージェント（人材紹介）とは、求職者と企業との間にエージェントが入ることで、両者をマッチングしてくれるサービスです。
いま女性活用を推進する動きが加速している。内閣府では、女性の推進に向けた指針を発表し、各企業の実態について情報公開を始めた。特に活用の場を提供することが重要なテーマになっている。
ところが、もっと手軽な方法で、職場環境を変化させる方法が存在する。「女性活用を考えるのであれば、女性の意見に耳を傾けることが大切です」。そう答えるのは、人財育成を手がける、沖本るり子（以下、沖本）氏である。
今回の記事は、公認会計士 網野 誉氏より寄稿いただきました。
網野氏は、大手監査法人勤務ののち、東京の表参道に網野誉税務会計事務所を開業。
帝国データバンクが２５日発表した「人手不足に対する企業の動向調査」によると、３７．９％の企業で「正社員が不足」と回答、半年前から１．６ポイント低下した。同様に、「非正規社員が不足」と回答した企業は２４．９％で同１．３ポイント低下。「適正」と回答した企業の割合は正社員で４９．２％（同１．１ポイント増）、非正規社員で６５．３％（同０．７ポイント増）となり、企業の人手不足感がやや緩和していることがうかがえる。
core words株式会社CEO/Creative Directorの佐藤タカトシと申します。企業の採用ブランディングやダイレクトリクルーティングの支援業務を展開しております。
私は、大手人材系企業で11年にわたって、100社以上の企業の採用コミュニケーション支援を行い、その後、株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）にて3年間、ダイレクトリクルーティング活動を中心に推進してきました。今回は、入門編として、そのエッセンスをお伝えいたします。
総合人材サービス会社ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは2016年8月8日、職場におけるシニア人材に関する調査結果を発表した。
調査の対象は、世界34の国・地域の18～65歳の労働者。まず、労働力人口について尋ねたところ、「労働力の高齢化により、国内の労働力人口は減少するだろう」と答えた人が、グローバル平均では68.2％、日本では79.8％いた。
辞退率を改善するため企業内での研修やフォロー体制の強化などを行っているケースは多いと思います。その反面、できる限り労力を削減したいと考える企業様もあるのではないでしょうか。
今回は、コールセンター派遣（チーム派遣）を利用し、派遣スタッフへのフォローの手間なく、かつ辞退率を大幅に改善した事例をご紹介いたします。
こんにちは！HR NOTE編集長 根本です。
日本の労働生産性を先進国と比較すると大きな差があり、日本は生産性が低いと良く耳にします。
そこで、実際に日本はどのくらい生産性が低いのか、勤勉な印象の日本人の生産性が低いのはなぜなのか、考えてみました。