総合トランプ氏、勝利の影響は？！米国テック企業の採用動向ウオッチ
グローバル人材採用支援のエンワールド・ジャパン（本社：東京都中央区、代表取締役社長：鈴木孝二）は、トランプ大統領の就任決定に伴う米国テック企業の企業動向・採用動向速報をお届けします。
グローバル人材採用支援のエンワールド・ジャパン（本社：東京都中央区、代表取締役社長：鈴木孝二）は、トランプ大統領の就任決定に伴う米国テック企業の企業動向・採用動向速報をお届けします。
政府もようやく「働き方改革」を大きく掲げ、日本人の働き方を変えようと動きだしました。今の延長線上では日本の経済力に限界が見えています。そこにメスをいれなければ、歪が大きくなるでしょう。産業能率大学が実施している「新入社員の会社生活調査」では新入社員の約70％以上が終身雇用制度を望むと回答しています。
企業の変革を支えるのは人事制度。旧来の百貨店の業態転換を進める大丸松坂屋百貨店の事例を、組織開発コンサルタントとして、ブリコルールとブーケの2社を経営する小野寺友子取締役、広報担当の平田麻莉、ふたりのワーキングマザーが聞いていく。今回は後編、百貨店の社員の大半を占める。女性社員の育休、復帰制度について伺う。聞き手は小野寺友子、平田麻莉。
グローバルでの競争力強化のためにも経営トップのコミットメントが必須だ。フォーブス ジャパンが選ぶ、経営戦略としてダイバーシティを実践する10社を紹介する。
カルビー／松本 晃 会長
「女性の活躍なしにカルビーの成長はない」という経営トップのぶれることのない強いリーダーシップを背景に、女性執行役員数26.7％を達成し、7期連続増収増益。
Q. 「リモートワーク」が可能な企業で働きたいと思いますか？
「求める人物像の設計」に関して、課題に感じている人事の方もいらっしゃるのではないでしょうか。
「欠員が出たからとりあえず採用する」「毎年この基準で採用しているから」と、求める人物像に対する明確な根拠もなく採用活動を行っていると組織の活性化や会社の成長が伸び悩む要因につながる可能性があります。
大規模で計画的な採用が行える大企業に比べて、中小企業の採用活動には多くの制限があります。
専任の人事担当者を常駐で置くのが難しい企業もあるでしょう。場合によっては経営者自ら採用の判断を一手に担っていることもあるかもしれません。業績や事業内容は魅力的なのにも関わらず知名度が低いために、なかなか人が集まらないとお嘆きの担当者もいることでしょう。いわゆる「人、モノ、カネ」の物量では大企業に勝てない現実ははっきりしています。
本連載第47回において40代の転職が増加していると指摘しましたが、もちろんどんな40代でも引く手あまた、というわけではありません。転職市場で売れる40代、売れない40代の違いは一体どこにあるのでしょうか。