総合国内初!?社内報アプリ『エムツウ』が社内活性化に貢献｜働きがいのある組織に向けたデジタルガレージの挑戦
こんにちは！HR NOTE編集長 根本です。
今回、株式会社デジタルガレージのマーケティング事業にて人事・広報に携わっている、坪井氏にインタビューの機会をいただき、「働きがいのある組織づくり」に向けてチャレンジしている内容に関して記事にまとめました。
こんにちは！HR NOTE編集長 根本です。
今回、株式会社デジタルガレージのマーケティング事業にて人事・広報に携わっている、坪井氏にインタビューの機会をいただき、「働きがいのある組織づくり」に向けてチャレンジしている内容に関して記事にまとめました。
今年の9月、東京都の小池百合子都知事は、都庁の全職員が午後8時には帰宅する「超過勤務縮減策」を取り入れることを宣言しました。このニュースは各メディアでも大きく取り上げられましたが、マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると、現実的には40代の男性の約10人に1人は月の残業時間が100時間を超え、全体の半数が現在の労働時間に不満を抱いている、との回答結果が出ています。（参考：https://www.cross-m.co.jp/）
2011年2月の本社移転を機に「ワークスタイル変革」を実行し、在宅勤務や新たな雇用制度を導入。結果、事業生産性は26％アップ、女性の離職率を40％も減らすなどのめざましい成果が上がった――日本マイクロソフト社の取り組みがいま、内外の注目を集めている。
経団連は３０日、学生に自分に合った企業を探してもらうインターンシップ（就業体験）について、これまで「５日間以上」としていた条件を撤廃する方針を固めた。約１３００社の会員企業を対象にした就職活動の指針を改める。１日だけの開催も可能になり、短縮化が進みそうだ。
パラレルワークや副業…ロート製薬など副業を解禁する企業が増え始め、複数の仕事をこなす新しい働き方が日本にも広まりつつあります。しかし、一方で副業やパラレルワークに対して疑問を持つ人も多いはず。
従業員の能力を生かすシステム「タレントマネジメント」を導入する企業が増えてきた。日本企業をみると「全社員型」を試みているところが多いが、具体的にどのようなことを行っているのか。前回の大和証券グループ本社に続き、今回はサントリーホールディングスの事例をご紹介する。
core words株式会社CEO/Creative Directorの佐藤タカトシと申します。企業のダイレクトリクルーティングと、採用ブランディングの支援業務を展開しております。
私自身は、大手人材系企業で11年にわたって、100社以上の企業の採用コミュニケーション支援を行い、その後、株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）にて3年間、ダイレクトリクルーティング活動を中心に推進してきました。今回も、入門編として、そのエッセンスをお伝えいたします。
リクルートワークス研究所が、日本の労働市場シミュレーションの結果を発表。ビジネスパーソンがキャリアを構築するための取り組み方を提案した。
IT人材は2030年に最大79万人不足する―。経済産業省は2016年6月10日、「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」を発表した。この調査で対象にしているIT人材とは、ITベンダーおよび、ユーザー企業の情報システム部門に所属する人を指す。
（スタッフ）「店長、例の新人さんが『こんなにキツいとは…』ってこぼしてましたよ」
（店長）「面接で調子のいいことばかり言いすぎたかも…」