総合人材サービスのパーソルグループで人材派遣・アウトソーシング事業を手掛けるパーソルテンプスタッフ株式会社（本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:和田孝雄、以下パーソルテンプスタッフ）は、「フレキシブルワーク導入支援サービス」を2018年4月2日（月）より開始します。育児や介護などで週5日フルタイム以外の就業を希望する人材のマネジメントノウハウを管理職に研修し、フレキシブルワークの試験導入・受け入れ組織での効果検証をワンストップで行うメニューも組み合わせることで、組織における多様な働き方と意識醸成を支援してまいります。
さて、これからいよいよ就活合戦が本格化してくる時期です。実は私自身、新卒の人材紹介サービス会社で働いていた経験があります。その際にわかったのは、就活生にとっても人事部にとっても、就活は大変なイベントだということ。今回は、実際に見てきた経験を生かして、今回は両者の就活ストレスを軽減する方法についてお伝えいたします。
クイックが運営する看護師専用コミュニティサイト「看護roo!（カンゴルー）」が、一般に「高給」のイメージが強い看護師の年収について最新データ（平成29年賃金構造基本統計調査）を基に分析、実態をまとめた。
おじさんが夜遅くまで残業をしても、会社の業績はよくならない──そう断言するのは、株式会社丸井グループ代表取締役社長の青井浩氏。「日本で最も残業が少ない会社の1つ」になるまで働き方を変えた同社では、今、多様性を生かしたイノベーションへと視野を広げている。小室淑恵・ワーク・ライフバランス社長が、“丸井流働き方改革”の真実に迫る。（まとめ／アスラン編集スタジオ 渡辺稔大、撮影／内藤洋司）
三菱商事、GEコマーシャル・ファイナンス・アジア、GEキャピタル、日本GEなどの企業で要職を歴任してきたビザ・ワールドワイド・ジャパン代表取締役社長の安渕聖司氏。多様な人材をマネージし、ダイバーシティの理解を広める活動をしながら、ハラスメントフリーな職場づくりに取り組んできた同氏は、キャリアを一段ずつ上げながら、「経営者が最も必要とする人材」に気付いたという。それはどういう人材なのか。安渕氏に聞いた。
ＮＴＴは４月から、性的少数者（ＬＧＢＴ）への支援体制を拡充する。同性のパートナーを配偶者として認め、手当や休暇を増やす。ＮＴＴ東西やドコモ、コミュニケーションズなど国内グループ会社が対象となる。
リクルートホールディングス（HD）は2019年4月入社以降の新卒から、国内グループ9社の採用を統合する。これに伴い「30歳まで応募可能」「365日通年エントリー」をうたうなど採用の制度を大きく変えた。米インディードを買収するなど海外展開やデジタル戦略を加速するなか、未来を担う新卒にどんな人材を求めているのか。人材開発室・新卒採用部の飯田竜一グループマネージャーに聞いた。
約100の求人媒体から調査・分析ができる「HRogチャート」のデータでは、2017年に正社員求人で伸び率が高かった職種カテゴリーは「運輸/物流/配送/警備/作業/調査」。前年比154%で非常に高い伸び率を記録しています。
働き方改革法案の本命といわれていた「裁量労働制の拡大」。自由度の高い働き方として注目されている一方で、残業代なしの長時間労働を助長させてしまうのではという懸念も……。
今、アメリカでは評価制度に変化の動きが起きている。そのトレンドは、ノーレイティング。「人事評価をしない？」「人事制度がいらないのか？」という驚きを感じさせるセンセーショナルな響きだ。2015年の時点で、フォーチュン500の約10%が導入したと言われるノーレイティング。一体どのようなものなのだろうか？「人事評価はもういらない（ファーストプレス）」の著者である松丘氏に話を伺った