総合新潟から週2回東京に出勤、サイボウズの複業採用社員に聞く複業ライフのリアル。
副業解禁に踏み切る企業が増える中、｢副業を始めてみたい｣と考える読者も多いのでは。
しかし、｢副業に時間を割かれることで、本業に支障をきたすのではないか｣と不安視する人や、そのことに懸念を示す企業が多いのもまた事実。
世間では｢新しい働き方｣とパラレルキャリアに光が当たっているものの、本音としては、副業でキャリアが拓けてくる可能性や本業との両立に懐疑的な思いを抱いている人が多いのではないでしょうか。
副業解禁に踏み切る企業が増える中、｢副業を始めてみたい｣と考える読者も多いのでは。
しかし、｢副業に時間を割かれることで、本業に支障をきたすのではないか｣と不安視する人や、そのことに懸念を示す企業が多いのもまた事実。
世間では｢新しい働き方｣とパラレルキャリアに光が当たっているものの、本音としては、副業でキャリアが拓けてくる可能性や本業との両立に懐疑的な思いを抱いている人が多いのではないでしょうか。
2018年7月11-12日、日本を代表するCHRO・人事統括者が一同に会し、人事が直面する課題について議論する「HR Japan Summit 2018」がホテル椿山荘東京で開催された。
イベントでは、サトーホールディングス株式会社 執行役員 最高人財責任者の江上茂樹氏を議長に、日本を代表する人事リーダーたちが講演やパネルディスカッションを行った。今回はその中から、7月11日に行われたインタラクティブフォーラム「人事のプロとはー求められる人事の形」でのディスカッションの一部をご紹介する。
経団連の中西宏明会長が、現行の6月1日の採用面接の解禁、10月1日に内定という「経団連ルール」を、2020年度以降について廃止を示唆したことが大きな反響を呼んだ。これについて、単に、日本の大企業が自由な採用をしている外資系企業に優秀な人材を奪われないためとの解釈や、現行の就活ルール見直しという表現は、その本来の意図を矮小化している。
海外では、UberやAirbnbなど、新たなビジネスモデルと共に急成長を遂げた企業が数多く誕生しています。一方、日本企業でもイノベーションは起こり始めています。世界に影響を与えるイノベーションは、必ずしも大企業から生まれるばかりではありません。
法務省は、日本国内での就職を希望する外国人留学生らに広く在留資格を与える方針を決めた。留学生の国内就職者は近年増加しているが、大学・大学院を卒業・修了した留学生のうち国内で就職するのは３割程度にとどまり、見直しにより、優秀な外国人材の定着促進を図るのが狙い。早ければ来年４月に受け入れを始める。
IT業界のシステム開発は大きく分けて2種類。一つは顧客から依頼されたシステムを完成させ、成果物単位のプロジェクトを受託する企業。そしてエンジニアの労働を提供し、客先の現場にエンジニアを派遣・常駐させ人月で報酬を受ける企業。
経団連は2021年卒の新卒採用から現状のルールを撤廃するという方向性を示した。ルールの撤廃となると初めての出来事だ。ルールがなくなることで具体的に何が変わるか。早期離職防止コンサルティング会社カイラボ（東京・千代田）の井上洋市朗社長に寄稿してもらった。
厚生労働省は労働安全衛生法関連省令を改正し、2019年4月から管理職の労働時間の把握を企業に義務付ける方針を固めた。現在企業に義務付けられている労働時間の把握は一般従業員だけだが、今後は管理職の過重労働を防ぐための対策を企業が講じる必要がありそうだ。
外国人労働者を本格的に受け入れるための体制整備が進む。政府はこのほど、法務省入国管理局を格上げして、「入国在留管理庁」（仮称）を設ける方針を固めた。来年4月に発足させる。従来の入国管理業務に加えて、入国後の外国人労働者の在留管理や生活支援を行う。海外先進国の政府が持つ「外国人庁」「移民庁」と同等の役割を担うことになる。
こんにちは！HRog編集部です。日々変わるアルバイトの求人市場、求職者ニーズのトレンドをキャッチアップできていますか？今回はアルバイト系媒体の求人広告営業マンが押さえておくべき求職者ニーズのトレンドをご紹介します！