総合次世代の人材、育っている？ 新たな管理職像、模索を
日本経済調査協議会が女性活躍社会研究会の報告書を発表した。筆者も研究会に参加したが、研究者と企業の人事担当者、働く女性の視点から議論を重ねた成果である。
タイトルは「次世代の経営人材が育つ企業社会に向けて」。今後の企業経営において女性活躍がなぜ必要なのか、現場の問題意識を表している。
日本経済調査協議会が女性活躍社会研究会の報告書を発表した。筆者も研究会に参加したが、研究者と企業の人事担当者、働く女性の視点から議論を重ねた成果である。
タイトルは「次世代の経営人材が育つ企業社会に向けて」。今後の企業経営において女性活躍がなぜ必要なのか、現場の問題意識を表している。
経団連が定める新卒採用の選考解禁日は6月1日。実際は約8割の企業が5月末までに面接選考を開始していたのだが、経団連傘下の日本の大手主要企業は6月1日からの面接選考開始を守るスタンスを示している。しかし、開始日から数日～1週間程度で、大手人気企業の多くはすでに内定をほぼ出し切っているようだ。どうしてそのようなことができるのか。
朝日新聞デジタルのアンケートでいただいたコメントからは、長時間労働への根強い不満がうかがえます。特に、企業が意識を変えるべきだとの意見が目立ちました。現在は就職活動シーズン。専門家からは、仕事と生活のバランスを重視する学生が増え、意識を変えられない企業は人材獲得で苦戦する、との声も聞かれました。
日本の労働生産性が低いことはよく知られている。日本生産性本部の「日本の生産性の動向2015年版」によれば、その順位はOECD加盟国34か国中21位だ。生産性の高い国と何が違うのだろうか。
6月8日、ワークスアプリケーションズが赤坂溜池タワー（東京・港区）で「日本・ノルウェーの働き方に関するメディアセミナー」を開催した。前述の調査で労働生産性が2位のノルウェーのオフィスワーカーと、日本のオフィスワーカーを比較した「『働き方』に関する意識調査」の結果を発表した。
就職情報大手リクルートキャリア（東京・千代田）は10日、2017年春卒業予定の大学・大学院生の６月１日時点就職内定率が、52.4％に達したと発表した。経団連の採用選考指針では、６月１日に加盟企業の面接が解禁されたばかり。人手不足に対する危機感は根強く、企業が選考活動ペースを速めている。
トヨタ自動車はほぼすべての総合職社員を対象とした在宅勤務制度を８月にも導入する。週１日、２時間だけ出社すれば、それ以外は自宅など社外で働ける。多様な働き方を認め、男性の育児や女性の活躍を後押しする。親の介護による離職も防ぐ。約２万5000人もの多数の社員を対象に、勤務の大部分を自宅でできるようにするのは異例。時間や場所に縛られない新しい働き方として広がる可能性がある。
重工業や機械などの製造業が理系の女子学生「リケジョ」の採用に力を入れている。三菱重工業や川崎重工業は技術系の新卒採用に占める女性の比率を今後４～５年で２倍の１割にする。横河電機は入社後も女性らが働きやすいように在宅勤務制度を導入した。企業に女性登用を促す女性活躍推進法の施行もあり、「男社会」のイメージがある業界の採用活動が変わりつつある。
株式会社アイ・パッション(本社：東京都渋谷区、CEO：櫻井 学)は、この度、採用アウトソーシングを開始したことをご報告いたします。
もとより展開している自社の就職サイトや、広告代理店事業を活かした柔軟なお手伝いが可能になります。
海外市場の開拓をテコに、約15年間で売上高を約3倍に伸ばして成長を加速させるユニ・チャーム。さらなる成長のために同社が必要とする理想的な人材像とは？そして、「人は育てられない」が持論の高原豪久社長に、「人が勝手に育つ」ためにどのようなことをやっているのか、聞きました。