あと2ケ月もすれば新入社員が入ってくる季節になりました。
ここ数年、よく現場で聞く声が、「新入社員には、主体性をもっと持ってほしい」というもの。主体性、つまり自分で考え、行動する能力のことを人材育成用語で「自己調整学習力」と呼びます。
この能力の特徴は、「後天的に身に付くもの」である点です。つまり、「誰もが生まれつきもっていて当然のもの」ではなく、「過去に、自分で考え、行動することを求められる環境にいたか否かに影響を受けるもの」なのです。
「職場の雰囲気が悪い」「上下関係がうまくいかない」「チームの生産性が上がらない」。こうした組織の人間関係の問題を、心理学、脳科学、集団力学など世界最先端の研究で解き明かした本が『武器としての組織心理学』だ。著者は、福知山脱線事故直後のJR西日本や経営破綻直後のJALをはじめ、数多くの組織調査を現場で実施してきた立命館大学の山浦一保教授。20年以上におよぶ研究活動にもとづき、組織に蔓延する「妬み」「温度差」「不満」「権力」「不信感」といったネガティブな感情を解き明かした画期的な1冊である。本稿では、特別に本書から一部を抜粋・編集して紹介する。
何かを提案した際に、「“それ”、以前失敗したんだよね。うちでは無理だよ」とか、「“それ”、ちょっと前に検討したんだよね。で、やらないことになった」などと、ろくに話を聞かないで否定する上司がいる。こういう上司が相手では、手を替え品を替え、いろいろ頑張ってみても提案を通すことはまず無理だ。上司には拒否する強い理由があるように見える。しかしながら、このような言い方をする上司は、わずかな例外を除いて、あきれるほど単純で、驚くほど適当で、どうしようもない判断基準しか持っていないことが多い。頭の中の情報密度が“すかすか”なのである。
「建設業の役割は、事業を通して人の欲求を満たし社会に貢献することだ」
経団連が公表した「2021年6月度定期賃金調査結果」によると、所定労働時間内賃金は全産業平均で39万1408円だった。
転職サービス「doda（デューダ）」を運営するパーソルキャリアは、職種別「残業時間」の調査を実施。その結果、2021年の平均残業時間は20.8時間／月で、昨年の調査より微増したことが分かった。
平均残業時間が最も少ない職種は「秘書／受付」であること、最も多い職種は「設計監理／施工管理／コンストラクションマネジメント」であることが明らかに。
改正育介法により、出生時育児休業が創設され、休業の分割が可能になるなど、休業制度利用の選択肢が広がりました。
それにリンクする形で、雇用保険の給付に関する規定も整備されました。こちらの施行も、令和4年10月1日です。
育児休業給付は、10年ほど前までは、育児休業基本給付金と育児休業者職場復帰給付金の2本立てとなっていました。しかし、現在は、育児休業給付イコール育児休業給付金に統一されています。
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、大学の講義や就職活動もリモート化が進む中、採用コンサルティング事業を手掛けるプレシャスパートナーズ（東京）は、学生たちの就活の実態を把握するため調査を実施した。コロナ禍の生活を経て社会へ出ようとする学生たちがアピールする「学生時代に頑張ったこと」や、希望する面接方式、逆に面接官に質問してほしいことから、今の就活生の心境の一端が垣間見える。
正社員となって終身雇用で会社に勤めることが理想とされた日本人の仕事観が、変化し始めている。背景の一つが正社員としての雇用にまつわる不自由さ。異動や転勤などで生活が大きく左右される正社員ではなく、より自由な働き方を選ぶ志向も強まっている。
長期で働いてくれる優良な人材を確保するための第一歩である面接。でも、採用を決定しても、その人が採用を辞退したら面接が成功したとはいえませんね。実は面接を成功に導くために必要なのは「面接時の対応」だけではありません。