組織・制度【組織・チームの在り方を5,000人に調査】10年間で一般社員に期待されることが大きく変わった
累計13,000社320万人以上に人材育成サービスを提供する株式会社ラーニングエージェンシーは、ビジネスパーソン5,099人に「一般社員（非管理職）に期待されることの変化」についてアンケート調査を行いました。その結果を公表いたします。
累計13,000社320万人以上に人材育成サービスを提供する株式会社ラーニングエージェンシーは、ビジネスパーソン5,099人に「一般社員（非管理職）に期待されることの変化」についてアンケート調査を行いました。その結果を公表いたします。
コロナ禍が続いて、外食需要が激減したビール業界。新しい環境の中で高度成長期にもてはやされた大量消費、大量販売のビジネスモデルから決別する必要性に迫られている。
2020年度教育研修費は1人当たり2万4,841円
前年比1.1万円の減少、コロナ禍の影響大
労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2021年度（第45回）教育研修費用の実態調査」を実施しました。本調査は1976（昭和51）年より実施しており、今回で45回目となります。
「職場の雰囲気が悪い」「上下関係がうまくいかない」「チームの生産性が上がらない」。こうした組織の人間関係の問題を、心理学、脳科学、集団力学など世界最先端の研究で解き明かした本が『武器としての組織心理学』だ。著者は、福知山脱線事故直後のJR西日本や経営破綻直後のJALをはじめ、数多くの組織調査を現場で実施してきた立命館大学の山浦一保教授。20年以上におよぶ研究活動にもとづき、組織に蔓延する「妬み」「温度差」「不満」「権力」「不信感」といったネガティブな感情を解き明かした画期的な1冊である。本稿では、特別に本書から一部を抜粋・編集して紹介する。好評連載のバックナンバーはこちらから。
働き方の多様化が求められている時代。たとえハイキャリアのビジネスパーソンであっても、キャリア形成は避けては通れません。国もその重要性を認識し始め、文部科学省、厚生労働省などがサポート体制を整え始めています。では、キャリア形成をしようとするとき、私たちは何を、どう考えればいいのでしょうか？ キャリア形成の考え方と、そして今すぐできることを紹介します。
著書『進化思考 生き残るコンセプトをつくる｢変異と適応｣』（海士の風）において、創造性を発揮する仕組みを生物の進化になぞらえ、系統立てて説明してみせたデザインストラテジストの太刀川英輔氏。
日本の大企業は自らをどのように捉え、どう進化していけばいいのか。｢デザイナーは黒子であるべし｣と黒の衣服をまとう太刀川氏と、｢HRは企業の黒子的役割｣と考えるリコーの人事部長の瀬戸まゆ子氏に、創造性やダイバーシティをテーマに語ってもらった。
［飲食・宿泊］の人手不足を感じる割合は前年同時期より14.6pt増の57.0％。2022年4月の育児・介護休業法の法改正内容について「把握していて、対応済み」は20.2％
株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、従業員数10名以上の企業に所属している全国の経営者・役員または会社員で、自社の採用方針を把握している人（有効回答数：スクリーニング調査16,000名、本調査932名）を対象に実施した「非正規雇用に関する企業の採用状況調査（11-12月）」の結果を発表しました。
※非正規雇用：アルバイト、派遣社員、契約社員、嘱託
ProFuture代表の寺澤です。
年明け以降、オミクロン株を中心とした新型コロナウイルスの感染急拡大が続いており、東京では1日の感染者が2万人を超え、全国では10万人を超える日も出てきました。2月6日現在、過去2年間の累計感染者数は330万人を超えていますが、2022年に入ってからのわずか1カ月余りでの新規感染者数が、その4割を占めるほどになっています。
人材の“採用”から“定着”、その先の“活躍”までを支援する人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、企業で実施されたストレスチェックの分析結果を発表した。
本結果は、約55万人ものストレスチェック結果、かつ経年データに基づく、大規模な分析調査となる。