新卒7割以上の企業が、「オンライン」での採用活動を実施
株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、企業の採用担当者を対象に、就職活動に関するインターネットアンケートを実施。今回は、「採用活動における『オンライン』の導入状況」をテーマに調査しました。オンラインでの採用活動を「実施したことがある」と回答した企業が72.5％に上りました。
株式会社学情（本社：東京都千代田区）は、企業の採用担当者を対象に、就職活動に関するインターネットアンケートを実施。今回は、「採用活動における『オンライン』の導入状況」をテーマに調査しました。オンラインでの採用活動を「実施したことがある」と回答した企業が72.5％に上りました。
ビズヒッツ（三重県鈴鹿市）は、異業種または異職種への転職経験がある500人を対象に「異業種・異職種への転職理由に関する意識調査」を実施した。その結果、転職した理由のトップは「異業種・異職種への興味」（90人）だった。
職種の応募要件に学位を加える「学位インフレ」が始まったのは、2000年代前半のことだ。しかし、その流れを「リセット」すべきだと考え、その後に多くの大企業が学位要件を撤廃した。学位インフレは終焉したのだろうか。本稿では、2017～20年の求人計5100万件以上を対象に実施した調査結果から、学位インフレのリセットに関する進捗を分析し、スキルに基づく採用に移行して、労働市場の公平性を高める仕組みを論じる。
健常な状態と認知症の間には、「軽度認知障害（MCI）」と言われる中間状態が存在します。厚生労働省の2012年のデータによると、日本のMCI有病者は約400万人。少子高齢化、政府による定年延長などに対応し、シニアの活用を推進するためにも、社員の認知機能の低下をできる限り早期に発見し、さらなる衰えを防ぐ支援を行うことが求められています。認知症の早期発見に向けた啓発に力を入れる佐賀大学 准教授の坂本麻衣子さんに、軽度認知障害の症状や仕事にもたらす影響、企業の取るべき施策についてうかがいました。
全国2700社が導入し、話題沸騰のマネジメント法「識学（しきがく）」の代表・安藤広大氏の最新刊『数値化の鬼』。「仕事ができる人」に共通することは、「数字で考えること」や「数値化のクセをつけること」だと言う。数字によって自分の不足を客観的に受け入れ、次の行動設定や行動変容につなげることによって、人は「急成長」する。
海外におけるキャリアや仕事事情をお届けする「海外便」。今回は、米国で働く人に評価される会社はどこなのか、口コミサイトのランキングから探ってみた。自由な雰囲気のIT（情報技術）系新興企業が台頭するなか、意外な業種の企業が上位に食い込んできた。そして、「没落」している業種もあった。
働き方改革やハラスメント防止、多様性の推進など、リーダーが解決すべきタスクは山積みだ。そのような難問をクリアしつつも、チームの士気を高めて成果を出すために、リーダーに求められることとは何だろうか？
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、多くの企業が入社式や研修の実施形態を見直したのではないでしょうか。最近では、多様な働き方を実現させる施策として、リモートワークとオフィスワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」という働き方が提唱されており、一般的な認知も徐々に広がっています。
定年後も元気に働こうと考えるアクティブシニアの雇用に「難聴」が影を落としている。65歳以上の就業者は全国で1000万人に迫りつつあり、企業にとっては貴重な戦力。一方、聞こえづらさで仕事を思うように進められないと悩む高齢者も多く、聴覚にまつわる問題の対応は急務だ。