新卒人材採用は学歴重視からスキル重視に移行している
職種の応募要件に学位を加える「学位インフレ」が始まったのは、2000年代前半のことだ。しかし、その流れを「リセット」すべきだと考え、その後に多くの大企業が学位要件を撤廃した。学位インフレは終焉したのだろうか。本稿では、2017～20年の求人計5100万件以上を対象に実施した調査結果から、学位インフレのリセットに関する進捗を分析し、スキルに基づく採用に移行して、労働市場の公平性を高める仕組みを論じる。
2000年代前半、それまで学位を要求しなかった職種の応募要件に、学位を加える雇用主が増え始めた。仕事の内容は変わっていないのに、である。
「学位インフレ」として知られるこのトレンドは、2008～09年の大不況以降、特に目立つようになる。しかし、政府機関や企業、コミュニティ団体のリーダーは、この流れを「リセット」すべきだと考えるようになった。実際、多くの大企業はほどなく、さまざまな職種の学位要件を撤廃すると発表した。
それから10年以上が経過したが、企業はいまもこの方針を貫いているのだろうか。学位インフレという潮流は終焉したのか。そうであれば、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが何らかの影響を及ぼしたのか。それはどのような影響だったのか。
筆者らは、これらの問いの答えを見つけるために、労働市場分析の有力企業であるエムシ・バーニング・グラスと協力し、2017～20年の求人計5100万件以上を対象に分析を行った。その結果、雇用主はさまざまな職種に関して、実際に、学位要件をリセットしつつあることが明らかになった。
特に顕著なのが、中程度のスキルが求められる職だ。中程度のスキルが求められる職とは、中等教育よりは高度な教育・訓練を必要とするが、4年制大学を卒業する必要まではない職のことを指す。また、多少限定的ではあるが、さらに高度なスキルが求められる職について、同様の傾向が見られる企業もあった。
なお、この調査報告書の全文は、ハーバード・ビジネス・スクールの「マネージング・ザ・フューチャー・オブ・ワーク」プロジェクトのウェブサイト、およびエムシ・バーニング・グラスのウェブサイトで読むことができる。
このような最近起きたリセットは、2つの波により実現した。どちらの波も現在進行中だ。まず、構造的リセットは、2017～19年の売り手市場が始まった時に遡る。次に、循環的リセットは2020年に始まり、コロナ禍で加速した側面もある。それぞれについて、詳しく見ていこう。
●構造的リセット
労働力に対する需要が供給を大幅に上回る場合、雇用主は学位を重視しなくなる。2010年代後半に労働市場が売り手市場になった時も、この傾向が次第に強まっていった。
2017年から19年の間に、学位要件がある求人は中程度のスキルの職で46％減少し、高度なスキルの職でも31％減少した。その傾向が特に目立っていたのは、IT職とマネジャー職だ。この時期、これらの職種で人材を確保することが難しかったのである。
構造的リセットとは要するに、雇用主が求職者の選考を行う際、学位を基準にその人物の資質を判断することをやめて、その代わりに実証済のスキルや能力に基づき判断するようになったことを指す。
スキルに基づく採用への移行が進めば、学位インフレが原因でしばしば門戸を閉ざされていた多くの候補者に、採用への道が開かれるだろう。その中には、いわゆる「隠れた労働者」や「STAR」（別の経路でスキルを獲得した人材）も含まれる。
構造的リセットは好ましい変化といえるが、まだ道半ばである。筆者らが行った調査では、中程度のスキルの求人のうち37％は学位要件を緩和していなかった。このことは実質的に、1570万人が候補者プールから締め出されていることを意味する。雇用主が採用難に不満を漏らしているにもかかわらず、このような状況が続いているのだ。
●循環的リセット
現代史上、最悪の公衆衛生危機である新型コロナウイルス感染症のパンデミックの中で、雇用主はしかるべきスキルを持つ人材の採用に苦労した。そして、多くの企業が少なくとも一時的に、いくつもの職種で学位要件を撤廃することを受け入れた。
たとえば、病院の集中治療室や救命救急センターで働く看護師の求人は、2019年と2020年を比較して、学士号を要件とする求人の割合が、35％から23％に12ポイント減少した。正看護師の求人でも、学士号を要件とする割合は5ポイント減っている。
全体としては、コロナ禍と関連したリセットが見られた求人は、およそ54万8000件に上る。これは中程度と高程度のスキルが求められる職の27％に相当する。
この変化は、あくまで非常事態における一時的な現象にすぎないのかもしれない。それゆえ筆者らは、構造的リセットではなく、循環的リセットと位置付けた。
では、学位を持たない新規採用者と比べて、学位を持つ既存社員のパフォーマンスは本当に高いのだろうか。これだけの規模で採用慣行が変われば、それはやがて明らかになるだろう。過去の研究からは、プロフェッショナルサービスや財務など特定分野を除けば、学位の有無によるパフォーマンスの違いは極めて小さいことが示されている。
学位要件は本当になくなるのか
学位要件の撤廃によって、どのような変化が起きているかを明らかにするために、筆者らは主要IT企業の求人内容について調査を行った。IT関連職を調査対象に選んだのは、この領域では慢性的に人材が不足していること、そして会社が違っても職務内容はそれほど変わらないことが理由だ。
調査対象の企業はすべて、学位要件の撤廃を最近表明していた。ところが調査を進めると、それが実態と異なることが明らかになった。いずれの企業においても、学部卒以上の学歴を要件とする求人の割合が産業界の平均より高かったのだ。
たとえば、オラクルの場合、筆者らが調査対象としたIT関連職の求人の90％以上で学位を要求しており、ネットワーク管理者のすべての求人に学部卒以上の学歴を求めていた。全米の平均では、学部卒以上の要件を課す求人の割合は52％にすぎない。
ただし、IT関連職の求人で学位を要求する割合は、職種が同じでも会社ごとに大きく異なっていた。
たとえば、アクセンチュアのソフトウェア品質保証エンジニアの求人の場合、学位要件を課している割合は26％にすぎない。IBMでも29％に留まっている。ところが、オラクルではこの割合が100％、インテルでは94％、ヒューレット・パッカード（HP）では92％、アップルでは90％に上る。
IT関連の求人全般を見ても、アクセンチュアとIBMはこれまで、学位インフレの潮流とは一線を画してきた。アクセンチュアでは、IT関連職の求人の43％しか学歴要件を課していない。IBMの場合、この割合はわずか29％だ。
他の大手テクノロジー企業も同様の方針を打ち出してはいるものの、ここまで大きな変化は起こせていない。
たとえば、マイクロソフトとフェイスブックでは、2017年から21年までの間にIT関連職の求人で学位要件を課す割合は減少していない。インテルに至っては、その割合が大幅に増加している。アップルとグーグルでは、学位要件のある求人の割合は大きく減少したが、それでもIT関連職の求人の70％以上で学位を要求している。
IT関連職にとって「ハード」スキルとなる技術的スキルは、採用前のテストや資格証明、職歴から容易に検証できるはずだ。にもかかわらず、なぜ多くの雇用主は学位を要求し続けるのだろうか。
おそらく、大卒者のほうが高度な社会的スキル、あるいは「ソフト」スキルを持っていると考えていることが理由かもしれない。たとえば、チームで仕事をする能力、リアルタイムで効率的なコミュニケーションを図る能力、課題の優先順位を判断する能力などだ。
ソフトスキルを評価することは極めて難しい。それゆえに、多くの企業が学位の有無を基準にソフトスキルのレベルを判断していることが、筆者らの分析結果ではっきりと示されている。一方、学位要件を撤廃した雇用主は、求人の段階でソフトスキルの要件を詳細に記すケースが多いことが明らかにされた。この点は注目すべきである。
学位に基づく採用に頼ることをやめた企業では、自社が本当に求めている能力は何かを慎重に検討し、これまでよりも明確に求人内容に記載しているように見える。そのような動きを受けて、求職者の側もソフトスキルを磨く必要性をより強く意識するようになった。また、スキル開発を支援する企業では、受講生にソフトスキルを習得させるためにカリキュラムの見直しを始めている。
障壁が低くなることの利点
いま起きている採用アプローチのリセットは、極めて重要な意味を持つ。労働市場の公平性を高める一つの方法は、高給の職に就くことを妨げる障壁を取り除くことだ。近年、学位インフレにより引き上げられていた学位要件は、そのような障壁の一つといえる。
当然ながら、人材に対するニーズは会社ごとに異なる。しかし、あらゆる企業が、求人を行い候補者を選考する時に、これまで用いてきた時代遅れの基準を慎重に検証し、当たり前だと思っていた前提そのものを見直さなくてはならない。
採用アプローチのリセットが実現すれば、それは労働者にも雇用主にも恩恵をもたらす。企業に見過ごされてきた労働者は、たとえ大卒者でなくても、魅力的なキャリアパスを追求できるようになり、企業側はより適切な人材を採用できるようになるのだ。