総合セプテーニ・ホールディングスが挑む 採用と育成の定量化
日本企業におけるピープルアナリティクスの取組みに関して、PwCによる連載第5回目となる本稿では、近年インターネットマーケティングの業界において飛躍的な成長を続けるセプテーニ・ホールディングスの取組みを紹介する。
日本企業におけるピープルアナリティクスの取組みに関して、PwCによる連載第5回目となる本稿では、近年インターネットマーケティングの業界において飛躍的な成長を続けるセプテーニ・ホールディングスの取組みを紹介する。
店舗経営や事業経営に関わる上で、アルバイトにまつわる法律の内容を正しく理解しておくことは重要です。
特に給与に関連する決まり事はスタッフの最大の関心事の1つですので、賃金や休憩などに関連する法律を正しく理解して組織運営することが重要です。また、給与面だけではなく、フェアな就労条件を保ち、スタッフの皆が働きやすい環境をつくることが、スタッフからの信頼、ひいては店舗・事業の継続性を保つことにつながります。
働き方改革を停滞させぬよう、引き続き政労使の協調関係構築へ向けて努力すべきだ。
高収入の専門職を労働時間規制の対象外とする「脱時間給」（高度プロフェッショナル）制度の導入を巡り、政府、経団連、連合の政労使合意が見送られた。
人手不足の直撃を受けているのは派遣業界も同様だ。景気が拡大し工場稼働率は高い水準を維持しており、派遣社員への需要は非常に高い。その一方で派遣社員がなかなか集まらないという現実がある。ところが製造業派遣の大手、UTグループは、昨年4千人を新たに派遣し今年も同じペースで派遣先を増やし、年度末の派遣者数は2万人に達するという。同業他社が人材獲得に苦労する中、UTグループはいかにして人を手当てしているのか。若山陽一社長に聞いた。
ビジネスパーソンの33.6％が、「職場に休める雰囲気がないため、有給休暇を取りづらい」と感じている――格安スマホなどを提供するBIGLOBEの調査で分かった。
このほか、休暇を取りづらい理由として「自分が休むと、同僚が多く働くことになるから」（22.9％）、「上司・同僚が有給休暇を取らないから」（22.3％）など、周囲が気になるという意見が目立った。
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2017年7月28日、東京都内で会見を開き、電機や機械など製造業を中心にAI（人工知能）分野の即戦力人材を育成する特別講座「AIデータフロンティアコース」を、大阪大学（吹田キャンパス）と東京大学（本郷キャンパス）に開講すると発表した。2017～2019年度で総額約2億2000万円を投資し、3年間で250人以上のAI人材を育成する計画だ。
日本の労働市場は着実に売り手市場になっている。有効求人倍率は1970年代以来の高水準となり、失業率も低下している。ただ、賃上げのペースは伸びず、消費や物価を押し上げるには力不足な状態が続いている。
「採用にあたっては、経験やスキルよりも人柄や意欲を重視したい」。
採用の現場では、そんな声もチラホラと耳にします。それはある意味、能力重視の採用よりも難しいこと。人柄や意欲といった情報は、決して経歴書からは見えてこないのですから。そして結局のところ、他に判断基準がなく、能力主義の採用に落ち着いている、というケースも多々あるのではないでしょうか。
ヘッドハンターという職業の存在を知っている人は多いでしょう。どこからか優れた人材を見つけてきて良い企業に転職させる、あるいはすばらしい企業を紹介してくれる、人材と企業の目利き。しかし、そうしたヘッドハンターのイメージは本当に正しいのでしょうか？
今回は、現役ヘッドハンター・世古暁さんにそのお仕事の実態を紹介していただきました。
変化の激しい時代。生き残ることができるのは「進化し続ける企業」だけなのではないでしょうか。働く個人も組織も、継続的に学び、新しいスキル・知識・考え方を獲得していかなければ、変化に対応することはできません。そのような危機意識や採用難という背景から、企業の研修サービスへの投資が増えています。