中途転職希望者1人あたりが獲得する内定社数は年々増える傾向 35～39歳のミドル層では2012年から2015年にかけて1.5倍に
株式会社パソナ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長COO 佐藤司）で人材紹介・再就職支援サービスを行うパソナキャリアカンパニー（www.pasonacareer.jp）は、25 歳～44 歳の転職経験者891 名を対象に、「転職に関する意識・実態調査2015」を実施いたしました。
2015年12月15日、中国では年末になると転職する人が増加する。人材の流動の約6割がこの時期に集中している。重慶市でこのほど開催された合同企業説明会では、社会人経験3年以上の26歳の求職者が約7割を占め、転職の機会を探っていた。重慶晩報が報じた。
女性を本気で伸ばしたい会社と口先だけの会社は、どこが違うのでしょうか。どうすれば見極められるのでしょうか。
「女性管理職比率」や「役員比率」だけでは見えてこない、企業の“本気度”がわかる独自の格付け方法を編み出しました。
学情は企業と全学年の大学生をマッチングする長期間の有給インターンシップ（就業体験）紹介サービス「インターン・ジョブズ」の展開を強化する。企業の人手不足に対し、優秀な人材の確保策として提案する。既存顧客層の外資系企業や国際機関に加え、国内大手企業などにも積極的に売り込む。登録企業数を現在の１２０社から３００―４００社へ増加を目指す。２０１６年１０月期の同事業の売上高は前期比で約１０倍の１億円を目指す。
いよいよ12月も下旬に入り、今年も残りわずかとなりました。一般的に年末年始にかけて求人掲載件数は減少しますが、このように媒体の直近の動向や特性は、HRに関わっている方にとっては気になるところではないでしょうか。
今回は、普段の求人レポートの特別編として、正社員系の主要5媒体をさまざまな軸で比較してみました。
日本人は働きすぎで、休むのが苦手だといわれています。
事実、オンライン旅行会社エクスペディアの日本語サイト、エクスペディア・ジャパンが発表した「有給休暇国際比較調査2015」でも、有給消化率は韓国に続いてワースト2位。日本人の休み下手が明らかになっています。
今年も残すところわずかとなった。１年を振り返ると、女性労働に関する話題が尽きない年であった。女性活躍推進法が制定され、女性管理職の増加が議論された同じ年に「マタハラ」が話題にもなった。経営戦略や成長戦略のもとで登用される女性が増える一方、妊娠・出産を機に職場から排除される女性も後を絶たない。それが均等法制定30年後の現実だ。このギャップを埋めることが来年以降の課題である。
「仕事と育児を両立させるだけで、毎日が精いっぱい」。それが多くのワーキングマザーの実感だろう。やりたいこと、キャリアアップのための勉強、ましてや社会貢献やボランティアに割く時間なんて、とてもじゃないが今は無理。ここ数年の口癖は「子育てが落ちついてから」。