ライフスタイルが仕事の形態に左右される中で、食事による健康の維持はとても重要だ。本連載ではこれまで、企業の特定の部署の事情を取り上げて食事による生活改善を提案してきた。今回から連載の第二章として「総務・人事にできる社員のサポート」と「社員が働き方を再考するきっかけとしての食事」についてより詳しく連載していく。（栄養士・食事カウンセラー 笠井奈津子）
HIOKI（日置電機株式会社：長野県上田市、代表取締役社長：細谷和俊）は、2017年4月1日から、定年年齢を65歳とする「65歳定年制度」と「70歳までの継続再雇用制度」を導入します。
バブル期以来の人手不足のなか、労働市場で働き手の確保に変化が起きている。派遣市場では未経験者の活用のほか、より時給の高い職種へ転換する動きが活発化。転職市場でも非正規雇用者を正社員として企業に紹介する例が目立ち始めた。売り手市場の人材サービスを巡る新たなうねりを追った。
ニュースメディアのAxiosがワシントンで開催したイベントに登壇したMnuchin氏は、「AIが米国人の雇用を奪うという点で、現在われわれはほど遠い状況にいると思うし、私にはその兆しすら感じられない」と述べた。
クラウド人材管理ツールの「カオナビ」は3月27日、リクルートホールディングスが資本参加したことを発表した。これはリクルート傘下のRSIファンド1号を通じて、同社発行済み株式の一部を取得したことによる。リクルートホールディングスが取得した株式数に関しては非公開で、今回の資本参加により両社はHR Tech領域での事業提携の検討・協議を開始する。
2015年に閣議決定された「日本再興戦略」において、雇用制度改革・人材力強化のための施策の一つとして織り込まれ、また、2016年度より「キャリア形成促進助成金」の支給対象制度になった「セルフ・キャリアドック」。
中小企業においても導入が進んでいるが、効果的な導入運用方法について考えてみたい。
人材紹介大手が顧客企業から受け取る手数料が上昇している。中途採用のニーズが高いＩＴ（情報技術）や建設の技術者は、数年前に比べ５ポイント以上高い料率での成約が増えてきた。人手不足が続くなか、企業は人材の確保を優先して採用費を積み増している。
こんにちは！HR NOTE編集部 野上です。
先日、core words株式会社のCEO兼Creative Director 佐藤タカトシ氏による「採用ブランディング」の基礎講座に参加してきました。
人手不足がいよいよ深刻化しています。新規採用するため募集をかけたが、いい人が応募してこない。あるいは人材紹介会社に頼んだけれど、期待したような成果が得られなかった……という話を、経営者や人事部から頻繁に聞く時期が長く続いています。なかでも、大学生の新卒採用では、企業は大苦戦を強いられています。打つ手はないのか、いったいどうしたらいいのでしょうか。