総合ビッグデータ×HRによる「攻めの人材戦略」、立ちはだかる「システムサイロ化の壁」
本連載では、X-Techの領域でイノベーションを起こそうとする企業の方へのインタビューをお届けする。二人目のゲストは、ワークデイ株式会社 代表取締役社長 ゼネラルマネージャ 金 翰新氏。同社の人材マネジメントSaaS「Workday」は、グローバルな人的資産管理を実現するものとして世界中の1350グループ社で採用され、人事管理分野では過去3年においても年率65％という飛躍的な高成長を遂げている。
本連載では、X-Techの領域でイノベーションを起こそうとする企業の方へのインタビューをお届けする。二人目のゲストは、ワークデイ株式会社 代表取締役社長 ゼネラルマネージャ 金 翰新氏。同社の人材マネジメントSaaS「Workday」は、グローバルな人的資産管理を実現するものとして世界中の1350グループ社で採用され、人事管理分野では過去3年においても年率65％という飛躍的な高成長を遂げている。
テクノロジーやデータによって、私たちの働き方は、そして人事はどのように変わっていくのでしょうか。この領域の第一人者であるgrooves代表取締役 池見幸浩氏に聞きました。前編は、テクノロジーやデータがもたらす「働き方の変化」についてです。
長年女性の活躍する会社として知られている資生堂。多くの企業が女性の働きやすさを目指した改革を行う中、資生堂は「女性も働きやすい」会社から一歩進んだ、「男女ともに子育て・介護などと仕事を両立しながらしっかりキャリアアップできる」会社づくりに着手しています。
民間企業で働く障害者の割合（障害者雇用率）は今年６月１日時点で1.92％で、前年同期より0.04ポイント上昇し過去最高となったことが14日までに、厚生労働省のまとめでわかった。雇用者数も同4.7％増の約47万４千人となり、13年連続で過去最高を更新した。
世の中には数多くの会社・企業があります。では、会社という組織がなぜ、何のために存在できるのかといえば、「経済活動をうまく行っている」からではないでしょうか。企業や会社が手掛ける経済活動が社会に役立つと評価されているからこそ、長年、形態を保って存在しているのです。従って、企業の真のオーナーは国家や社会なのです。そこでは人、モノ、カネといった有限資源を効率的に生かして、価値を生み出し続けなくてはなりません。
人事の方と適性検査などの話をしているときに、「あれって、本当にどのぐらいの精度なんですかね」と言うような質問を受けることがよくあります。実際に会った受験生と、その人の受けた適性検査の結果との間に、いろいろ違和感を覚えることがある、というわけです。
就職・転職のための企業リサーチサイトを運営するヴォーカーズは12月14日、「残業時間が減ったランキング」を発表した。サイトに寄せられた、現職社員による残業時間データを年次で集計し、企業別に平均の推移を調査。この数字は企業が公式に公表しているものではなく、社員自身が認識しているサービス残業も含まれているので、より実態に近いのかもしれない。
SBヒューマンキャピタルは、全国1700の市町村を網羅した移住情報サイト「移住ナビ」をオープンした。ソフトバンクグループの、それも人材事業を主軸とするSBヒューマンキャピタルと地方移住とを結ぶ線はどこにあるのか。どのような経緯で地方移住ビジネスに参入し、今後はどのような展開を考えているのか、SBヒューマンキャピタルの経営企画部 企画担当部長 三倉 信人氏に話を伺った。
電通過労自殺事件で強制捜査が入ったいま、中小企業も大企業もお役所も「残業ゼロ」に無関心ではいられない。
小池都知事が「夜8時には完全退庁を目指す」、日本電産の永守社長が「2020年までに社員の残業をゼロにする」など、行政も企業も「残業ゼロ」への動きが急加速中！
2017年第1四半期の雇用意欲は、2016年第4四半期に続き堅調を維持
総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社（本社・神奈川県横浜市、取締役代表執行役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ）は、2017年第1四半期（1－3月期）における企業の雇用計画を尋ねた｢マンパワーグループ雇用予測調査｣の結果を12月13日付で発表します。