時代は「働き方改革」の大合唱だ。メディアでも日々、各社の取り組み事例が紹介される。経営陣から「ウチも長時間労働是正に取り組まなくては」とプレッシャーをかけられている人事担当者も多いことだろう。
安定して高業績をあげてくれる社員。「わが社の今後を引っ張っていってくれる人材」として期待をしていた。そんな矢先、その社員から退職の意向が。きちんと評価もしており、不満はないはず、、、なぜ辞めてしまうのか。
原因がわからず、「優秀人材を当社に定着させるのは難しい」と、半ば諦めている経営者や人事も多いのではないだろうか。
連合が昨年、加盟組合を対象に実施した「採用選考に関する実態把握のためのアンケート」の結果がまとまった。
日本企業の生産性が低いと言われて久しい。その背景としては、主に終身雇用や年功序列といった日本独特の人事の仕組み、また株主からのプレッシャーが低いことにあると言えるだろう。
高度経済成長時代は、利益率を高めることよりも売上高を伸ばすことが重視されていたため、日本独自の人事制度がうまく回っていた。また、利益率が低くても、株主がプレッシャーをかけることもあまりない。株式持ち合いという、これも日本特有の仕組みがその一因ともなっていた。
求人倍率が上昇を続けており（厚生労働省の発表によれば、平成29年3月の有効求人倍率は1.45倍）、新卒採用でも学生の取り合いが激化しています。そういった中で、採用競合企業から抜きん出て、自社で活躍する人材を採用するにはどうすればいいのか？
「経営会議でのプレゼンは1分間」「8月は大きな会議をしない」――。アステラス製薬は、2000年代なかばからユニークな働き方改革を推し進めてきた。今年2月から始まった「プレミアムフライデー」も、2009年から先駆けている。国内製薬大手のなかでも業績好調な同社は、どのように働き方を変え、またその効果はどのように出ているのか。畑中好彦社長に聞いた。
本稿は、注目を集めている「兼業・副業」に関する議論や調査結果を踏まえ、本業先以外での就業機会を普及していくにあたっての可能性や課題について、考察を行うものである。
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事業を積極的に多角化し、売上高が9兆円を超える日本を代表する企業となった、ソフトバンクグループ。時価総額200兆円の実現に向けて社内の改革はどのように行われているのか。働き方改革の本質や活躍し続ける人材を育成する秘訣について、ソフトバンクグループ執行役員 管理統括兼人事部長であり、ソフトバンクグループの中核企業であるソフトバンク常務執行役員 人事総務統括の青野史寛氏に聞いた。（聞き手／多田洋祐・ビズリーチ取締役・キャリアカンパニー長）
24日の東京株式市場で人材関連銘柄の上昇が目立った。パソナグループは約１年７カ月ぶりの高値をつけ、リクルートホールディングスも買われた。安倍晋三首相は26～27日にイタリアで開かれる主要国首脳会議で「人材投資」に重点を置く方針を表明すると伝わり、関連銘柄を物色する動きにつながった。
未来の「働く」をクリエイトするWorkcreation!（ワークリエーション）や託児所付オフィススペース「ニア宅オフィス」など多様な働き方を実践する株式会社KDDIエボルバが、「働き方改革実践セミナー～「働く」を変える初めの一歩～」を開催。セミナーでは働き方改革を実践する企業の方々をゲストにセッションを行いました。そのパネルディスカッションでは、実際に働き方改革を実践している日本航空やGoogle、リクルートなどの企業が登壇。働き方改革で大事なのは「時間の短縮」よりも「時間の可視化」。最終パートでは、働き方改革を推進する各企業の担当者らが、実行のヒントについて語りました。