24日の東京株式市場で人材関連銘柄の上昇が目立った。パソナグループは約１年７カ月ぶりの高値をつけ、リクルートホールディングスも買われた。安倍晋三首相は26～27日にイタリアで開かれる主要国首脳会議で「人材投資」に重点を置く方針を表明すると伝わり、関連銘柄を物色する動きにつながった。
人材派遣サービスを展開するパソナＧは４日続伸し、リクルートも続伸した。それぞれ一時２％前後上昇する場面があった。人事コンサルティングを手掛けるリンクアンドモチベーションも一時８％上昇して売買代金は今年最大となり、エンジニアなど技術者派遣のアウトソーシングは同２％高まで買われた。
政府による「働き方改革」の推進や、有効求人倍率がバブル期並みの高水準で推移していることも好感されている。米政権の先行きが不透明となるなか、海外景気や円高に業績が左右されにくいセクターとして人気を集めている面もあるようだ。