総合「イクメン」の為に「イクボス」の育成を 業績のカギは中間管理職が握る
3 Lines Summary
- ・イクメンになるために「仕事の成果はこれまで以上に」と宣言
- ・「時間泥棒」の4つを減らすだけで、労働時間は3分の1程度減る
- ・今一番問題なのは40代から50代の、部長クラスの中間管理職
少子高齢化が進む中で、企業の働き手確保や生産性向上をかなえる新しいワークスタイルとして「テレワーク」が注目されている。テレワークの一形態である在宅勤務制度導入の動きもみられるが、まだ試行錯誤段階の企業が多い。 続きを読む
石田 大手企業でいうと、今まで研修対象は新人ばかりでしたが、今は管理職向けにかなりやり始めていますよね。なぜかというと、会社は管理職に困っているんですよ。管理職が人を育てることができないので、そこを変えたいという会社がだいぶ増えています。特に営業系の組織ですね。人がいない。若い人がいない。辞めてしまう。そうそうたる大企業でも社員が辞めていくという現実があります。メガバンクでも多いですからね。
人手不足が深刻化する中、小売りや外食チェーンなどでシニア世代を積極的に採用しようという動きが広がっている。コンビニエンスストアやファミリーレストランといえば、若者のアルバイトというイメージが強かったが、今後はシニアが活躍する舞台の一つになりそうだ。
人手不足が叫ばれて久しい。大卒の就職戦線はかつてない売り手市場だ。各社とも学生の獲得、内定者のつなぎとめに苦心している。少子高齢化はより深刻さを増しており、この売り手市場はしばらく続くという見方も多い。しかし、記者はそんな世間一般の話とは真逆の光景を目にする機会があった。
有効求人倍率が、バブル期を上回る高い水準が続き、様々な業界で人手不足感が強まっています。そんな中、人材派遣大手のパソナグループは、農業や酪農などの第１次産業に着目しています。その理由は。南部靖之代表（６５）に聞きました
社会保険労務士 表参道HRオフィス山本純次です。
以前、「人事労務の電子化の潮流が、社労士としての付加価値を提供するチャンス」というコラムを書かせていただいたのですが、現在、人事労務関連のシステム化が非常に速いスピードで進んでいます。
「えっ！？ あの電気機器メーカーにお勤めなんですか！ それならぜひ弊社にきませんか。」。トヨタ自動車が７月にＪＲ南武線の駅に出した広告が話題になった。トヨタのターゲットは沿線のＩＴ（情報技術）技術者だが、こうしたニーズはトヨタにとどまらない。
井上 石田さんのご専門の「行動科学マネジメント」について、最初に簡単にご紹介させていただきます。石田さんからこれまでにお伺いしたことやご著書から、私なりの理解でまとめますと——
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今年も人材業界各社の通期決算がほぼ出揃いました。
昨年に引き続き、各社の売上高・営業利益から人材業界をランキング形式でまとめてみました。