総合データ分析が明らかにした 従業員の退職と、上司の能力の関係
世間でも注目を集める「データアナリティクス」や「ビッグデータ」という概念が、人事の仕事のあり方を変えつつある。――多くの企業が、顧客の志向性分析や、営業マンの行動分析、マーケティングの費用対効果分析、さらには不正防止予測など、営業・マーケティング・リスクマネジメントなど、事業を取り巻くさまざまな領域でのビッグデータの活用を進めているが、こうした動きは人事の領域においても例外ではない。
世間でも注目を集める「データアナリティクス」や「ビッグデータ」という概念が、人事の仕事のあり方を変えつつある。――多くの企業が、顧客の志向性分析や、営業マンの行動分析、マーケティングの費用対効果分析、さらには不正防止予測など、営業・マーケティング・リスクマネジメントなど、事業を取り巻くさまざまな領域でのビッグデータの活用を進めているが、こうした動きは人事の領域においても例外ではない。
マンパワー雇用予測調査：2015年第2四半期（4－6月期）結果発表
今後3ヵ月の雇用意欲は引き続き高水準で推移
業種別では、「鉱工業・建設」が調査開始以来最高値の37％を記録
経済産業省は社員の健康管理を担当する役員級の責任者を2016年から置くことを上場企業に奨励していく方針だ。社員の健康増進が就労環境の改善や業績の上昇にもつながるとみて企業に積極的な取り組みを促す。
経産省はこのほど東京証券取引所と共同で、社員の健康増進に積極的に取り組んでいる上場企業を「健康経営銘柄」として約30社選んだ。月内にも公表し、株式市場で新たな評価指標として認知してもらう考えだ。
組織のあり方やワークスタイルの変革について語る際、「エンタープライズ・ソーシャル」（企業向けSNS）という言葉を耳にする機会が増えている。
社員同士の情報共有のハードルが下がることで、自由闊達な議論が交わされるようになり、新たな価値が次々と創造され、生産性も向上する。さまざまな価値観を持つ人々が協力できる場が生まれ、社員はそれぞれの事情、状況に合わせた働き方が可能になる――といったエンタープライズ・ソーシャルの導入効果に期待する声が高まっているが、実際、それがどのようなものなのか、どう活用すれば成果を得られるのかといった問いに明確に答えられる人は少ないのが現状だ。
メットライフ生命保険は5日、代表執行役会長 社長 最高経営責任者(CEO)のサシン・N・シャー氏が、「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」の「行動宣言」に賛同したと発表した。
大学や企業で「グローバル化」という言葉が掲げられるようになった。しかし真の「グローバル化」とは、具体的に何を示すのだろうか。今回は、アメリカに本社を置く企業のドイツ・ベルリン支社で、多国籍な同僚とともに働く日本人の米中里美（こめなか・さとみ）さんに、グローバル企業での働きかたや日本との違いについて聞いた。
日本生命保険は９日、フルタイムで働く契約社員１千人強を無期雇用に切り替え、希望すれば65歳まで働けるようにする方針を固めた。育児や親の介護のために出退勤の時間をずらせるフレックスタイム制も導入し、仕事と家庭の両立を後押しする。安心して働き続けられる環境を整え、優秀な人材をつなぎ留める。
新しい仕組みでは、年10日以上の年休を付与される社員(フルタイム社員のほか一部のパートタイム社員も含む)に年5日分の有休を取らせることを企業の義務とする。「義務化」といっても、これまでのように社員が既に5日以上の有休を取得している場合には、企業の義務は発生しない。例えば社員が自ら2日の有休を取得している場合に、年5日に満たない部分(この場合3日)を取得させる義務を企業側が負う仕組みだ。
建設職人の不足がいっこうに解消しない。建設不況が長引く間に多くの職人がやめた半面、景気が底入れしたあとも若者の建設への就業が進まないためだ。落ち込んでいた職人の待遇の改善は徐々に進み、一部には年収が1000万円を超す人も現れた。しかし、今のところ職人離れの流れが反転する動きは目立たない。構造的な職人不足は今後も続きそうな雲行きで、建設や不動産から流通の出店戦略まで関連企業は労務費高騰への対応の巧拙で業績や成長力が左右されそうだ。