オンライン動画学習サービス『schoo WEB-campus』を運営している株式会社スクー（本社：東京都渋谷区、代表取締役：森 健志郎、以下スクー）と、転職サービス「DODA」を運営している総合人材サービスの株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役兼社長執行役員：高橋 広敏、以下インテリジェンス）は業務提携を締結し、2015年9月より個人のキャリアの選択肢を拡大させることを目的としたサービスを提供してまいります。
株式会社シンクロ・フード
飲食店専門の求人情報サイト「求人＠飲食店.COM（運営：株式会社シンクロ・フード）」（http://job.inshokuten.com/）が、東京都内のカフェ業態の最新求人データを発表します。
HR業界の今後のトレンドを考えていくために、求人倍率や失業率など、行政が毎月発表している主要なHR系の指標をチェックしている方も多いと思います。とはいえ、総務省や厚生労働省など色々な省庁が様々な形で発表しているため、定期的にウォッチするのは少し大変。そこで、過去10年間と最新の月次報告について、主要な指標をまとめました。
現在、新卒で入社する社員のほとんどは1987年以降に生まれ、ゆとり教育を受けた“ゆとり世代”だ。非効率な法人営業を効率化し、BtoBマーケティングの変革を目指す株式会社イノベーションは、世代とともに変化する営業スタイルを調査するため、管理職や部下を持つ社員を対象に「あなたの職場環境に関するアンケート」を実施した。
カケハシ スカイソリューションズは、採用を成功に導いた事例ばかりを集めた「採用ツールの図書館」を2015年9月14日（月）・29（火）に東京・名古屋・大阪にて同時開催いたします。
2017年度採用に向けて、入社案内や採用サイトの制作をご検討中の企業様。
アベノミクスの追い風もあり、ここ数年、好景気が続いている。大企業を中心に、新卒・中途の採用意欲は旺盛だ。しかし、多くの中小・ベンチャー企業では、採用やその後の定着・育成についてトラブルが絶えない。
厚生労働省が９日発表した８月の労働経済動向調査によると、正社員の数が「増えた」と回答した企業の割合から「減った」と答えた割合を引いた雇用判断指数（ＤＩ）は４～６月期にプラス７で前の期から７ポイント上昇した。プラスは2008年４～６月期以来、７年ぶりだ。景気回復に伴い、正社員を増やす動きが広がっている。
いま日本社会は、世界に類を見ないほどの早さで少子高齢化が進んでいます。またその一方、帝国データバンクが2015年に実施した調査で、約4割にものぼる企業が人手不足と回答しているように、すでに少子高齢化による労働人口の減少が企業の採用現場に影響を与えはじめています。
大学生の採用活動の面接の解禁時期を８月に後ろ倒しした指針について、経団連の榊原会長は活動が長期化したなどの問題点も指摘されていることから、実態を調査したうえで改善を求める意見が多ければ、来年見直すこともありうるという考えを明らかにしました。