総合職業生かす社会貢献「プロボノ」を人材育成に活用する企業が増えている
職業上の専門知識やスキルを生かした社会貢献活動「プロボノ」を、社員の人材育成策に導入する企業が相次いでいる。ＮＰＯ法人支援など、ビジネス以外の場で職能経験を積むことができるのが魅力だ。社員のスキルアップにつながるとして、注目が集まりつつある。
職業上の専門知識やスキルを生かした社会貢献活動「プロボノ」を、社員の人材育成策に導入する企業が相次いでいる。ＮＰＯ法人支援など、ビジネス以外の場で職能経験を積むことができるのが魅力だ。社員のスキルアップにつながるとして、注目が集まりつつある。
DeNAの人事部門が、複数の人事関連システムのデータを統合的に扱う「人材管理システム」の内製開発を進めている。開発に使っているのは、BI（ビジネスインテリジェンス）ツールの「QlikView」だ。QlikViewのETL（抽出・加工・転送）機能を使い、異種システムからデータを容易に抽出して可視化したり、システム間でデータを加工・蓄積したりできるようにした。データ操作に特化したETL機能を使うことで、システム開発経験のない人事担当者でも開発できた。
総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社（本社：神奈川県横浜市、取締役代表執行役社長：池田 匡弥、http://www.manpowergroup.jp）は、東京都印刷工業組合とコンソーシアム※を組み、東京都・東京しごと財団より「団体課題別人材力支援事業」を受託、従業員の採用・定着・育成等の課題を抱える東京都の印刷業界中小企業を対象に、将来にわたって安心して働き続けることのできる職場の創出を支援します。
「働く喜び」感じていますか？
「できれば働きたくないと思っている人はどのくらいいますか？」
200人弱の会場の8割を超える手が挙がった。この夏、キャリアを考える大学生が集まるイベントでの筆者の問いかけに対する大学3年生の反応だ。
後編では、アクセンチュアの“リアルな姿”を知ってもらった上で、多様性に富んだ人材を獲得することに注力している「新卒採用」や「第2新卒」について、具体的にどんな取り組みを行って、どのような成果が出ているのか？ 引き続き、新卒採用チームリードの佐藤優介さんに、サイボウズ人事部マネージャーの青野誠が話を伺いました。
東洋経済オンラインは、主要な上場企業が過去10年にわたってどれだけ従業員の平均年収を増減させたかを調査。全国のトップ500社、ワースト500社に続いて、本社所在地で見て全国7地域別（北海道・東北、東京除く関東、東京、中部、近畿、中国四国、九州沖縄）のランキングを作成した。
こんにちは。HR NOTE編集長 根本です。
昨今、組織のダイバーシティ化や採用手法の多様化により、採用担当者にも、求められるものが多くなってきたように感じます。
そこで、「これからの人事に求められる能力とは何か」ということを、メスライオンこと、ネットマーケティングの人事責任者である宇田川 奈津紀氏、MOLTSの代表である寺倉そめひこ氏のお二人にお伺いしました。
満員電車に揺られなくていい、自分の裁量で自由にタイムマネジメントができる…などというメリットから、「フレックスタイム制」が組織のストレスを解消してくれる存在として注目され、一気に導入が進んだ時期がありました。
社員の健康に留意しつつ、ビジネスの伸展を図ることはもちろん不可欠なことだが、残業時間削減キャンペーン、有給休暇取得の義務化に見られるような一律の運用は、逆にビジネスを阻害する。例外を頑として認めないトンデモ人事部のマインドは、滑稽ですらある。
リクルートホールディングス（ＨＤ）は10月から、本社の人事や新規事業企画といった基幹部門で、働ける日時が限られる人を採用する。グループ９社の20～25の職種で通常の業務を細分化し、１日５時間や週３日という働き方ができる業務を設け募集する。キャリアアップや成果などを反映した昇給も検討する。