総合マイクロソフトが「社員全員で採用を仕掛ける」理由
グローバル企業であり、IT業界を牽引するマイクロソフトでは、ここ2年ほどで人材採用に関して大きな変化が起きている。ヘッドハンターや人材紹介を用いず、社員紹介やSNSなどを用いて候補者にリーチする手法が盛んだという。そのメリットや取り組み方について、執行役員で人事本部長を務める杉田勝好氏に聞いた。（聞き手／多田洋祐・ビズリーチ取締役・キャリアカンパニー長）
グローバル企業であり、IT業界を牽引するマイクロソフトでは、ここ2年ほどで人材採用に関して大きな変化が起きている。ヘッドハンターや人材紹介を用いず、社員紹介やSNSなどを用いて候補者にリーチする手法が盛んだという。そのメリットや取り組み方について、執行役員で人事本部長を務める杉田勝好氏に聞いた。（聞き手／多田洋祐・ビズリーチ取締役・キャリアカンパニー長）
エンジニア情報サイト「fabcross for エンジニア」は3月2日、会社員・公務員1万145人を対象にした「残業に関するアンケート」の調査結果を発表した。調査期間は2017年1月12～19日。
「人材は会社にとって最大の財産である」と言われるが、多くの企業は「うちには人材がいない」と嘆いている。なぜ、このような事態に陥ってしまうのか。『儲かる会社は人が1割、仕組みが9割』を上梓した児島保彦氏に、企業が抱える「人材幻想」の問題点を聞いた。
1976年に夫婦で始めた1店の薬局を、全国で1000店舗以上のドラッグストアチェーンに育て上げたスギ薬局の創業者。苦難の連続だった創業時から、年間50店以上のペースで事業を拡大するに至った経緯と、その経営理念について杉浦広一会長に聞いた。
働き方の変革が進む中、「副業推進」が議論されることも増えてきた。いまの日本で副業・兼業はスタンダードになり得るか。ポジティブなインパクトをもたらすのか。スポットコンサルのマッチングサービスを手がけるビザスク、代表取締役CEOの端羽英子さんにお話を伺った。
勤怠管理サービスの「e-naviタイムシート」は、従業員の勤怠入力と上長承認をクラウドで行える。利用形態にあわせて一般企業向けと人材派遣会社向けの2つの形態を用意している。
厚生労働省では、このほど平成28年「就労条件総合調査」の結果を取りまとめましたので、公表します。
「就労条件総合調査」は、我が国の民間企業における就労条件の現状を明らかにすることを目的としています。対象は、常用労働者30人以上の民営企業で、このうち6,310企業を抽出して平成28年1月1日現在の状況等について1月に調査を行い、4,520企業から有効回答を得ました。
人材育成を強みとする日本企業は多い。その一方で、人材育成に関する課題は数多ある。本連載の第1回では人事課題について焦点を当てたが、人事部門が認識している上位10課題のうち、半数の5つが人材育成に関わる課題であった。人材育成は日本企業にとって重要であるが、課題も多いテーマであるといえる。
こんにちは！株式会社HARESの西村です。
「リファラル採用における社員エンゲージメント可視化の重要性」をお伝えした前回に引き続き、今回は「社員エンゲージメントの高め方」についてお話をさせていただきます。
サントリーホールディングスは１日、従業員が働き方改革の事例を共有できる社内サイトを立ち上げる。グループ12社の７千人が対象。部署や個人が取り組んで実績が上がっている好事例などをサイトに投稿できるほか、余暇時間を有効活用するための社外ボランティア情報なども掲載する。社内の知見を共有しやすくして働き方の見直しをさらに進める。