働き方改革の流れで近年、注目を集めるのが、人事にデータサイエンスを導入したヒューマン・リソース（HR）テクノロジーだ。採用から評価制度といった人事戦略にテクノロジーを駆使することで、どんな効果が生まれるのか。HRテクノロジー分野では、人工知能(AI)ワトソンを手がける日本IBMは、HRテクノロジーの先駆者として知られる人事担当の常務執行役員、ゼイン・ズンボーリンさんを、複業研究家でHRコンサルティングも手がける西村創一朗さんが訪ねた。
ソフトバンクがエントリーシート（ES）選考にAIを活用するなど、採用業務の自動化が着々と進んでいる――。実は、こうした動きはESだけでなく「人がやるもの」と考えられてきた面接業務にも及んでいる。AI面接官「SHaiN」（シャイン）を開発したタレントアンドアセスメントの山崎社長に話を聞いた。
前回、2016年におきた米国や欧州での歴史的転換は、表面的にはグローバリゼーションの崩壊には見えつつも、中期的にはフランスにみられるような揺り戻しの動きを経てより高いレベルの多様性を有する世界に向かうとの意見を述べました。企業の組織や人材戦略においては、このような中期的視点を踏まえつつ、同様に、より深い多様性を需要可能とする高度なマネジメントを志向すべきとしました。
「現在の市役所職員の仕事は将来AIやロボットに置きかわる」と考えている人が6割以上。将来、AIやロボットに置きかわると思われる法律関連の職業では「行政書士」が最も多く46.7％。次いで「社会保険労務士」が45.4％、「宅地建物取引士」が44.4％－－。
技術開発は日進月歩である。とりわけ期待がかかるのが人工知能（AI）だ。
話しかけるだけで家電などを操作できる「AIスピーカー」が登場した。自動運転車の精度も向上している。
残業削減には「短時間で質の高い仕事をすることへの評価」「仕事を代替できる体制の整備」が効果的だと考えられているものの、企業の取組みとしては十分に行われていないことが分かった。
就職活動でAIはどのような役割をしているのでしょうか。
クラウドやビッグデータ解析、人工知能（AI）など最先端のIT関連技術を使って人事関連業務を行う、「HR Tech」への関心が高まっています（「HR Tech」は“HR〈Human Resource〉× Technology”を意味する造語）。この流れは、もちろん新卒採用領域にも及んでおり、AIを使ったエントリーシート分析などが、すでに実用化されています。
野村総合研究所は2015年、英オックスフォード大学との共同研究で企業法務に関する士（サムライ）業が「10～20年後に人工知能（ＡＩ）に代替される可能性が高い」と指摘した。業界団体首脳はどう考えるのか。日本弁理士会の渡辺敬介会長と日本弁護士連合会の中本和洋会長に聞いた。
AIとロボットの進化で2035年までには仕事の半分が消滅する可能性が高い。そのとき、日本の企業が維持してきた終身雇用という岩盤規制はどう崩壊するのか。また、それに備えて個人はどう生き方を変えるべきなのか。
人工知能（AI）によるエントリーシート分析など、新卒採用領域でも「HR Tech」への関心が高まっています（「HR Tech」は、“HR（Human Resource）× Technology”を意味する造語。AIをはじめとした最先端のIT関連技術を人事関連業務に活用すること）。