女性雇用働く女性に聞く「仕事で犠牲にしていること」
働く女性とひとくくりに言っても、仕事をどのように捉えているかは人それぞれだ。仕事と仕事以外のこととのバランスについての悩みは時代が変わってもなくなるどころか、現在改めて取りざたされている。仕事を続ける女性が、どのような悩みを持って仕事をしているのか、どんな意見が多数派なのか。
働く女性とひとくくりに言っても、仕事をどのように捉えているかは人それぞれだ。仕事と仕事以外のこととのバランスについての悩みは時代が変わってもなくなるどころか、現在改めて取りざたされている。仕事を続ける女性が、どのような悩みを持って仕事をしているのか、どんな意見が多数派なのか。
株式会社日本能率協会マネジメントセンターは、同社の通信教育講座の修了者436名の男女会社員に対し、勤務状況や働く姿勢に関するアンケート調査を実施した。調査の結果、働き方について男女間の意識差が浮き彫りになるとともに、女性会社員が感じる不安のトップは「仕事と生活の両立ができない」ことであることが明らかになった。
子育てに励むと同時に、仕事への意欲も高まっていく――。夫の転勤や出産などを機に女性が企業勤めを辞めてしまうと、復職へのハードルは高い。とりわけ、小さい子どもを抱えて時短勤務を望む女性を積極的に採用する企業は少ないからだ。しかし、その現実を逆手にとって、子育て中の優秀な女性を呼び込むことに積極的な企業もある。
『日経WOMAN』と日経ウーマノミクス・プロジェクトは、2015年版「企業の女性活用度調査」を実施。過去最多となる539社から得た回答を基に、『日経WOMAN』6月号誌上にて総合ランキングBEST100を発表しました。
働く女性向けWebマガジン『Woman type』を運営する株式会社キャリアデザインセンターは、2015年2月5日～11日に同社が運営する転職サイト『女の転職@type』の20代～30代女性会員およびWebマガジン『Woman type』サイトユーザーに仕事観についてのWebアンケートを実施した。調査の結果、残業、給与、福利厚生、仕事内容、評価制度、企業規模、「究極の選択」で現代の働く女性の仕事観が浮き彫りになった。
マイナビは4月24日、「女性の働き方に関する調査」の結果を発表した。期間は3月13日～16日。対象は、転職意向のある20～39歳の正社員女性480名。
戦後の日本において、家事や育児、介護の多くを期待されてきたのは専業主婦だ。1978年の『厚生白書』で「同居は福祉における含み資産」とされたことからもわかるように、社会制度もそれを前提として設計されてきた。専業主婦が担ってきた日常生活、いわゆるプライベートは、市場経済のようなパブリックには直接登場しない領域である。
政府は28日、2015年度に採用した国家公務員のうち「キャリア」と呼ばれる幹部候補の総合職に占める女性の割合が34.3％になったと発表した。前年度から10.4ポイント上昇した。内閣府によると３割を超えたのは戦後初。女性の登用推進を掲げる安倍内閣の方針を受け、各省庁が女性の採用に重点を置いた。
株式会社マイナビが運営する総合転職情報サイト『マイナビ転職』が、転職意向のある全国の20～39歳の女性（正社員）を対象にした「女性の働き方に関する調査」を実施したところ、未婚女性の約4割は“出産”をキャリアの転機と考え、正社員以外の働き方または退職を希望していることがわかった。
経団連会長の助言機関である審議員会副議長に６月就任する吉田晴乃・ＢＴジャパン社長を取材した。経団連初の女性役員となる吉田さんが、日本企業が人材のダイバーシティ（多様化）に取り組む上で必要なものとして、ＩＣＴ（情報通信技術）の活用を前提条件に挙げていたのは当を得ていた。