今の時期、入社時社員研修を済ませた新人がすでに職場に配属されている企業がほとんどだと思います。大学もしくは大学院を優秀な成績で卒業した新入社員、あるいは部活動で心身ともに鍛えられた新人だとしても、社会に出たばかりの彼らの心は、じつはガラスのように弱いものです。莫大なコストをかけて採用した人材に最初の山場である夏を超えさせて、「使える」人材に育成するのは上司の役目。彼らとのコミュニケーションを円滑にする、3つのポイントを学んでいきましょう。（フリーライター 松永美樹）
育児や親の介護、副業・兼業、学びのためなど、「短時間で働く」ことが必要な人が増えている。一方で、現在の日本では正社員や契約社員の短時間勤務が認められるケースは少なく、逆にパートタイムになると職種が限定され、専門性やスキルを生かしにくいという問題がある。企業が人手不足に悩む中、「専門性を生かして短時間で働く」という選択肢はないのか？
朝の通勤時間帯に自転車で移動していると、ママチャリに子どもを乗せたスーツ姿の男性を見かけるようになりました。保育園への見送りでしょう。まだまだ少数ですが、男性の育児参加は確実に浸透してきていることが実感できる光景です。
ソフトバンクは11月から、働き方改革の新たな取り組みとして、オフィス改革や副業許可などの施策を順次開始すると発表した。
同社は、働き方に関するスローガンに「Smart & Fun!」を掲げ、ITやAIを駆使してスマートに楽しく働き、クリエイティブでイノベーティブなことに取り組むことを目指している。2017年4月には、新たな人事制度を導入し、コアタイムを撤廃したスーパーフレックスタイム制や在宅勤務制度の拡充などの取り組みを行っている。
学情は10月11日、第2新卒・既卒の就職・転職活動に関するアンケート結果を発表した。調査は9月1～15日にインターネットで実施し、同社運営の「Re就活」会員500人から回答を得た。
第2新卒者に転職をしたい理由を聞くと、上位3位は「人間関係・社風が合わない」（42.1％）、「ワークライフバランスが悪い」（36.5％）、「そもそもやりたい仕事ではなかった」（33.4％）となった。
政府主導の「働き方改革」が加速している。政府は月末の金曜日を「プレミアムフライデー」とし、午後3時での帰宅を呼びかけたり、企業は決まった時間になると、パソコンやオフィスの電気を強制的に切って帰宅させたり。でも、働く現場からすると人手は足りず、仕事量は減らない。
「福利厚生」を充実させて、社員満足度を向上させたい。
筆者の知人の経営者から最近、よく聞く言葉のひとつです。
働くことの価値や働き方の質が問われるようになった今、社員の勤労意欲を高めるためにも「福利厚生」は改めて欠かせないものになっています。
働き方改革の要は「評価と報酬の改革」です。現場の社員は努力して生産性を上げようとしますが、「生産性を高くし、時間を短くして」働いた人ほど残業代（＝給料）が減るという問題に突き当たります。ここに手を入れないと、やる気がある社員のモチベーションを下げてしまいます。評価システムはどのように変えればいいのか。人事や評価のドラスチックな改革に取り組んでいる、カゴメ執行役員の有沢正人さんに詳しくお話を伺いました。
政府から提示された「働き方改革」のメニューの中でも、待ったなしの対応を求められているのが「長時間労働是正」と、それに伴う「生産性向上」だ。「残業規制」「脱時間給」などの施策を検討している企業も増えているが、なかなか“最適解”が見つからない、との声も多い。最近の企業による取り組みなどを参考に、「長時間労働是正」「生産性向上」を実現するためのポイントを探る。
国を挙げた「働き方改革」では、労働時間に上限を設け、生産性を高める話にフォーカスされるが、一律、あらゆる無駄を省くことが本当に正解なのか。日本におけるデザイン思考のトップランナーで、さまざまな企業で組織変革を担う佐宗邦威氏が、労働法を専門とする弁護士で、厚生労働省「柔軟な働き方に関する検討会」の委員でもある荒井太一氏と対談。長時間労働削減の議論にとどまらない、働き方改革が必要な本当の理由を解き明かした。