総合「残ってほしい人材を辞めさせない」 人材大手が取り組む「退職予測」
「活躍している社員が辞めてしまう」――こうした課題を解決するため、人材大手のパーソルホールディングスは、社員の退職確率を予測するプロジェクトを進めている。どのようにして社員の退職リスクを「見える化」しているのだろうか。
「活躍している社員が辞めてしまう」――こうした課題を解決するため、人材大手のパーソルホールディングスは、社員の退職確率を予測するプロジェクトを進めている。どのようにして社員の退職リスクを「見える化」しているのだろうか。
1993年11月、博多駅前に「居酒屋レストラン益正」を開業後、福岡県内で複数の飲食店を展開する（株）益正グループ。時代の変化にともない栄光と挫折を経験してきた同社だが、脱・居酒屋の取り組みで業績は回復基調にある。創業者であり、現在も現場の最前線でリーダーシップを取る草野益次社長に現在までの取り組みと今後の戦略を聞いた。
新卒で入った会社で配属されたのは、残業続きで、休みを取るのもままならない店舗での販売職。好きで入った会社ではあったけれど、体調も崩しがちになり、もう限界……。「とにかく土日休めて、普通の時間に帰れる仕事に就きたくて」と派遣の事務職として働いていた彼女が、正社員になろうとチャレンジしたのは営業職。30歳を前に見つけた「30代も働き続けられそうな仕事」とは。
去る11月7日、都庁トップによる「都庁働き方改革」が宣言され、いっそう働き方改革に対する関心が高まる昨今。日本人有業者の睡眠時間は世界的にみても短いことは有名だが、今年は各社で、働き方改革に睡眠施策を取り入れる企業が続々と登場した。
大量の電子メールや長時間の会議に追われ、考える時間がない、意思決定できないと嘆く企業の管理職は少なくない。米コンサルティング大手のベイン・アンド・カンパニーで20年にわたり数々の企業の組織設計にたずさわってきたエリック・ガートン氏は、大量メールなどが生産性の悪化要因になっていると指摘する。IT（情報技術）は仕事の効率を上げるといわれてきたが、新たな『大企業病』の一因になっているようだ。働き方改革が問われるいま、この病を治し、生産性をあげることは日本の企業の課題だ。
――ナイキのバットフェイス（経営幹部会議）に参加されたことはありますか？
雇用形態や職業観の多様化といった労働環境の変化、グローバル競争の激化による経営環境の変化により、多くの企業にとって人材育成が急務となっている。これに伴い、より費用対効果の高い社員研修が今まで以上に求められているといえよう。
「まさか」の事態が起こるリスクはどの企業にもある。特に、日本とは商慣習が異なる企業を相手にするグローバルビジネスでは、トラブル発生のリスクは跳ね上がる。そのリスクを最小限に抑えるために、財務担当者に何ができるだろうか。
企業による性的少数者（LGBT）への対応ルールが急速に進化している。社内制度にとどまらず、商品・サービスでもLGBTの当事者から「高い壁」と見られていたメガバンクが動き出した。追い風となっているのが2020年の東京五輪・パラリンピック。五輪憲章は性的指向による差別を禁じており、企業の受け入れ体制作りが一段と進みそうだ。