総合非営利団体がシニア人材に求める「人物像・資質」 「コミュニケーション能力」などが上位に
NPOの活動などを支援する日本NPOセンター（東京都千代田区）は、「非営利団体のシニア人材受け入れの現状と今後のニーズ」について調査を実施した。シニア人材がセカンドステージとして社会貢献事業や非営利法人の活動に参画・活躍することについて、「歓迎する」と答えた非営利法人は78.7％だった。内訳は、「歓迎する」が58.7％、「やや歓迎する」が20.0％だった。
NPOの活動などを支援する日本NPOセンター（東京都千代田区）は、「非営利団体のシニア人材受け入れの現状と今後のニーズ」について調査を実施した。シニア人材がセカンドステージとして社会貢献事業や非営利法人の活動に参画・活躍することについて、「歓迎する」と答えた非営利法人は78.7％だった。内訳は、「歓迎する」が58.7％、「やや歓迎する」が20.0％だった。
小田急電鉄が、ワーケーションを通じて神奈川県小田原市の魅力を再発見できる「小田原ワーケーション」の実証実験を行うと発表した。仕事と余暇を楽しむ23種類の企画を用意し、訪れる地域により深く溶け込める体験を提案する。3月1日に専用Webサイトを開設し、5月31日まで実施する。
東北活性化研究センターはこのほど、首都圏人材の地方における副業・兼業の意識と実態に関する調査結果を発表した。2021年7月、首都圏在住の20～60代有職者を対象に、副業・兼業への意向、首都圏以外の地方での副業・兼業の意向や実施状況などを調べた。
LegalForceは2月21日、電子帳簿保存法（以下、電帳法）の改正によって企業の帳簿書類管理業務が受ける影響について説明会を開いたので、その模様をお届けしたい。
「働かないおじさん」と似たニュアンスで、昔は「窓際族」という言葉がありました。決して好意的な表現ではありませんが、少なくとも以前の企業には「部下なしの閑職でも、そのままの肩書で雇用し続ける」余裕と体力があった裏返しかもしれません。
新型コロナウイルスの感染拡大は、女性や非正規の雇用に打撃を与えた。宿泊・飲食やレジャーといった業種で多くの人が職を失ったほか、就労時間の激減で収入の大幅減に直面した。日本経済の弱くてもろい部分があらわになり、平時には見えにくい構造問題が浮き彫りになった。日本のジェンダー平等への取り組みの遅れが問題視される中、労働市場や働き方改革の課題とともに、その処方箋を探る。（幕井梅芳）
従業員が退職を決意した後で面談を行い、本人の希望や組織の問題点を確認する会社は多い。しかし、その時点ではもはや手遅れであり、優秀な人材を引き留めることなどできない。部下の退職を防ぐには、常日頃から、従業員エンゲージメントを向上させる施策が必要だ。本稿では、マネジャーが定期的に尋ねるべき5つの質問を紹介する。
退職を決めた従業員のサラは、人事部長の向かいに座り、退職面談を受けた。金融サービス会社のマーケティング部門で幹部を務める彼女は、5年勤めた会社を辞めてフィンテックスタートアップのCMOに就任することになった。
求人情報提供サービスの市場規模は2018年度まで増加していたが、2019年度に減少に転じ、2020年度はさらに落ち込んだ。
外部から幹部を迎え入れる会社は、日本においても当たり前になりました。各社で幹部採用が増えるにつれて、「来てくれて助かった」という声と、「期待外れだ」という声が二極化。
幹部として転職する側としては、当然喜ばれることを前提にご自身の入社を考えているわけですが、必ずしもそうなっていない事実も少なくないようです。せっかく転職入社して、「がっかり」「期待はずれ」とは言われたくないもの。さて、「採用損」と「採用得」の分かれ目はどこにあるのでしょうか。