総合面接辞退、採用辞退を防ぐ！ 応募者を逃がさない対応集
依然として人手不足が続く採用市場。せっかくの貴重な応募者に面接をすっぽかされたり、採用を辞退されたりして、なかなか人を雇えない……と頭を抱える店舗も珍しくありません。しかし、それは応募者に逃げられるNG行動のせいかもしれません。今回は、飲食店を中心としたコンサルティング業務を手がけるアンドワークス代表の加藤雅彦さんと、シニアコンサルタントの武笠彰範さんに、採用活用での対応例を教えてもらいました。
依然として人手不足が続く採用市場。せっかくの貴重な応募者に面接をすっぽかされたり、採用を辞退されたりして、なかなか人を雇えない……と頭を抱える店舗も珍しくありません。しかし、それは応募者に逃げられるNG行動のせいかもしれません。今回は、飲食店を中心としたコンサルティング業務を手がけるアンドワークス代表の加藤雅彦さんと、シニアコンサルタントの武笠彰範さんに、採用活用での対応例を教えてもらいました。
１．建設業界のトピックス
◆女性の建設技術者・技能者を、5年間で2倍の20万人へ
建設業の職種別就業者数の推移を見ると、グラフのようになり、建設技術者数は1997年の36万人から2014年には28万人に、建設技能者数は同じく462万人から347万人へと、ともに大幅に減少している。
このような厳しい環境を踏まえて、建設業における技術者・技能者の不足を解消するための政策のひとつとして、「女性の活躍促進」が提唱されている。
長期失業者が減っている。総務省が17日に発表した2014年の労働力調査（詳細集計）によると、１年以上仕事を探している失業者は89万人と前年より15万人減った。100万人を割り込むのは５年ぶり。人手不足で企業からの求人が増えて、仕事に就きやすくなっているためだ。
安倍政権が2015年の通常国会で労働基準法を改正して導入を目指す、労働時間ではなく成果で賃金を決める労働制度「ホワイトカラー・エグゼンプション」（残業代ゼロ法案）について、労働問題に取り組む弁護士グループが2月11日、問題点を漫画で解説した資料をネット上に公開した。
Business Media 誠では、売り上げを伸ばしている成長企業や、話題の商品・サービスを提供する企業など、さまざまな業界で注目を集めている会社を中心に、各社のビジネス戦略を知るための連載をスタートしています。4回目は「リクルートキャリア」について。
企業が正社員を増やし始めている。若い世代が減り、人材を囲い込む必要が出てきたためだ。小売業やサービス業を中心に待遇の良い正社員を増やす動きがあり、2014年12月は企業による正社員の求人が約８年ぶりの多さになった。パートなど非正規労働者から正社員に変わる人が増えて賃金水準が底上げされれば、景気を支える要因になりそうだ。
厚生労働省の労働政策審議会は１３日、長時間働いても残業代などが払われない新しい働き方を創設する報告書をまとめた。労働組合などからは「『残業代ゼロ』になり、働き過ぎの歯止めがなくなる」と批判の声があがるが、厚労省は今通常国会に労働基準法改正案を提出し、２０１６年４月の実施をめざす。
先行き不透明な介護職員処遇改善加算。給与確保がポイント
厚生労働省は、高齢化がピークを迎える2025年度時点で、介護に携わる職員の数が30万人程度不足する見通しであると公表しました。介護の人材不足は今に始まったことではなく、さまざまな施策が実施されていますが、なぜ将来的に不足するといった統計が出るのでしょうか。今回、厚生労働省が行う対策をもとに考えてみます。
リクルートホールディングスが13日に発表した2014年４～12月期連結決算は、純利益が前年同期比12％減の485億円だった。企業の新卒採用活動の解禁時期が12月から翌年３月に繰り下げとなったのが就職情報サイト「リクナビ」などに響いた。15年１～３月期には挽回できる見通しで、通期では増益を見込んでいる。
インターネット通信販売がすっかり定着した昨今、物流業者の重要性は高まっているが、その一方で、物流の現場ではトラックドライバー不足が深刻化している。全日本トラック協会が公表しているデータによると、トラックドライバーの平均年齢は43.1歳、勤続年数は12年。年齢の割に経験年数は短い。