総合前年比3万人減少、フリーターの現状を探る
かつてバブル時代を象徴する就業形態の一つとしてもてはやされた「フリーター」。今ではあまり聞かなくなったポジションだが、その立場にあるとカウントされる人たちは今でも100万人を超えている。その実態を総務省統計局が2015年2月に公開した労働力調査の各種データから探る。
かつてバブル時代を象徴する就業形態の一つとしてもてはやされた「フリーター」。今ではあまり聞かなくなったポジションだが、その立場にあるとカウントされる人たちは今でも100万人を超えている。その実態を総務省統計局が2015年2月に公開した労働力調査の各種データから探る。
ヴォーカーズは3月3日、同社が運営している企業リサーチサイト「Vorkers」において、新卒入社で5年目までの若手社員が投稿した評価レポート（1万1694件）から集計した「入社してよかった」会社ランキングを発表した。
同ランキングにおいてトップとなったのは「プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)」だった。P&Gは、ヴォーカーズが今年1月に発表した「働きがいのある企業ランキング2015」でも2年連続1位を獲得している。
厚生労働省が、平成27年２月17日に、労働政策審議会（会長 樋口美雄 慶應義塾大学商学部教授）に諮問した「労働基準法等の一部を改正する法律案要綱」について、同審議会労働条件分科会（分科会長 岩村 正彦 東京大学大学院法学政治学研究科教授）と安全衛生分科会（分科会長 土橋律 東京大学大学院工学系研究科教授）で審議が行われた結果、本日、同審議会から塩崎 恭久厚生労働大臣に対して別添のとおり答申が行われました。
昨年秋、上場を果たしたリクルートホールディングスはＭ＆Ａによる成長戦略を打ち出した。独自の経営ノウハウと企業文化の輸出で買収企業の価値向上に取り組む。
上場からわずか3カ月──。1月14日、リクルートホールディングスは約360億円を投じて豪州の人材派遣会社2社を買収すると発表した。
リクルートが2012年10月1日に持株会社制に移行したのは記憶に新しいだろう。そのグループのテクノロジー事業会社として、宿泊予約サイト「じゃらんnet」や住宅情報サイト「SUUMO」などリクルートの各種サービスのシステム基盤を開発、運用するのがリクルートテクノロジーズだ。
システム開発大手のＳＣＳＫは残業手当の支給額を一律にして、残業時間を短くした人の方が得をする人事制度を７月に導入する。全従業員の８割に当たる非管理職の6110人が対象で、残業代目当ての仕事をなくし、生産性を高める狙いだ。多くの企業が取り組む長時間労働の是正策は「ノー残業デー」などにとどまり、賃金制度を見直すのは珍しい。
機械工具商社のトラスコ中山はパート社員同士が互いを評価し、上司による評価とあわせて時給に反映する人事制度を７月に始める。正社員の上司だけでなく一緒にいる時間が長い同僚も評価に加わることで客観性を高め、パート社員の士気向上などにつなげる。
同世代に比べ流行に敏感。健康や身だしなみにも気を払っており、非の打ちどころがないように思えるのに、なぜか「できる上司」とは言い難い。そんな人たちに共通するのがおっとりした雰囲気。
「同世代に先駆けて最新のスマホを買い、だいたい使いこなせている。でも、タッチ操作がどこかぎこちない（笑）。そこがかわいいところではあるんですが、商談など、ビジネスの厳しい場面のことを考えると、何となく頼りなく感じちゃいませんか？」（26歳女性）
大手家具販売会社の“お家騒動”が話題になっているが、今回は、創業経営者の下で部下として仕える時、心得ておくべきことを紹介したい。今回、挙げた5つの心得は、私がここ20年ほど取材してきた経験から感じとっているものであり、確かなデータがあるわけではない。だが、いずれも多くの創業経営者がいる企業に当てはまることだ。ここでいう「創業経営者」とは、会社を創業してゼロから経営を始め、現在、社員数が数人から数百人以下までの規模の会社の社長を意味する。その経営者の下で働く部下は、少なくとも創業者について以下の5つのことを心得ておかないと、会社員人生をムダにし、トラブルに巻き込まれる可能性がある。新卒や中途の採用試験で会社を選ぶ際の参考にしてほしい。
株式会社LiBが女性向け会員制転職サイト「LiBz CAREER」を正式オープンした。「モバイルリクルーティング」をコンセプトに、スマートフォンに特化したメッセンジャー機能などで企業と求職者をつなぐという。
記者発表会ではLiBの松本洋介社長が、リクルートエグゼクティブエージェントでエグゼクティブコンサルタントを務める森本千賀子さん、DeNAでキャリア採用を担当する大月英照さんとパネルディスカッションに登壇した。