総合スマホの動画で採用面接、立って働くことができる机…新しい働き方提案
少子高齢化で優秀な人材獲得競争が激しさを増すなかでより効率的な採用活動を、立ったままのデスクワークで健康リスクの回避を－。東京・有明の東京ビッグサイトで７月１３日から１５日まで開かれた「総務・人事・経理ワールド２０１７」では、こんな働き方の改善に役立つさまざまな提案が行われた。変化する労働環境の中で、新たなサービスを提供する企業を取材した。（高原大観）
少子高齢化で優秀な人材獲得競争が激しさを増すなかでより効率的な採用活動を、立ったままのデスクワークで健康リスクの回避を－。東京・有明の東京ビッグサイトで７月１３日から１５日まで開かれた「総務・人事・経理ワールド２０１７」では、こんな働き方の改善に役立つさまざまな提案が行われた。変化する労働環境の中で、新たなサービスを提供する企業を取材した。（高原大観）
ANAグループは、従業員3万6000人を対象にタレントマネジメントシステムを構築、本格稼働を始めた。グループ横断の戦略的人材活用を目指す。グループ最大の事業会社である全日本空輸（ANA）の人事給与管理システムも刷新し、人材情報の管理体制を一元化した。
政府が経済成長戦略の一環として掲げている女性活躍の推進。子育て中の女性でも働くことができる社会の実現は、日本全体の課題でもありますが、それはここ福岡でも同じこと。
20代〜30代前半の人口比率は男性よりも女性が多く、出生率も全国2位（平成26年度厚生労働省人口動態統計より/21大都市比較）を誇る福岡市ですが、その一方で、出産・子育てを理由に、働きたくても働けない女性は約15,000人に上ると言われ、市の大きな課題となっています。
政府が新たな経済対策を決定しました。真水で7.5兆円、事業規模が28兆円と、そこまで大規模な財政出動が本当に必要なのかと突っ込みを入れたくなりますが、それ以上に問題なのは、“未来への投資”を標榜しながら、働く人の将来の所得増加につながる政策が足りないということです。これでは、働く人の圧倒的多くが感じている将来不安は払拭されないのではないでしょうか。
人手不足対策が地方経済の最重要課題になっている。私が社長を務め、養蜂や食品事業を営む秋田屋本店が本拠を置く岐阜県の４月の有効求人倍率は福井、富山両県に続いて全国第３位の高さだ。
2020年までに13％に――男性育児休業取得率の政策目標である。少子化の進展と高齢化による労働力人口の減少という社会的課題に直面し、政府も企業も、女性が出産育児を経ても働き続けられる環境整備を進めている。
読者の皆さんにとって人事とはどのような立ち位置で、会社にとってどのような意味を持つものでしょうか？ 今回弊社では、日本企業とアメリカ企業のカルチャーを知り尽くすHRのスペシャリスト、ミスミグループの有賀誠氏に、日本とアメリカの人事制度の違いについてお聞きしました。
営業のスタイルは会社によって異なれど、より多くの売上を上げ、個々の売上目標の達成を目指すというのが一般的な営業の姿です。 営業はスケジュールや業務がお客様や取引先が最優先となることも多く、小さい子どもがいる共働き家庭では苦労することも多いのではないでしょうか。
就職氷河期で買い手市場だったのは今や昔、現在では売り手市場となり就職・転職活動でも数社から内定をもらう求職者も出てきている。そのためか、「求人広告を出しても応募が来ない」「面接をしても採用に至らない」という会社もある。
こんにちは！HR NOTE編集長の根本です。
皆さんは自社の採用に関してどのような手法をされていますでしょうか。
自社の規模、採用ポジション、入社想定時期、予算、工数など、さまざまな面から検討し、どの採用手法が良いか選択しているかと思います。