「働き方改革」の影響で複業やテレワークが話題になっていますが、このような働き方が世の中に一気に浸透するわけではありません。むしろ、来るべき「個人の時代」への備えが必要になりそうです。
元陸上選手の為末大さんと、サイボウズ社長・青野慶久が個人の時代の備えについて考えた前編では、「自由に生きることのリスク」「型にはまる重要性」「“個人の時代”を生きる覚悟」について語り合いました。
今回の中編では、「自由に働く社員の評価軸」「共感できる理念の選択」を話します。
雇用の流動性・多様性が加速している。副業やパラレルキャリアといった言葉がクローズアップされ、一つの企業に勤め、キャリアを積んでいくこれまでの「日本の働き方」が大きな転換期を迎えつつある。ビジネス環境もまた、めまぐるしく変化し、人材を確保し、生産性を維持・向上させていくことが喫緊の経営課題となっている企業も少なくない。こうした変革期において、求められる人事部門の役割・価値とは何なのか。
厚生労働省が30日発表した４月の有効求人倍率（季節調整値）は1.48倍と、バブル経済期の水準を超えた。企業の人手不足感は強まっており、正社員に限った有効求人倍率も初めての１倍超えが視野に入る。長期的な視点で人材を囲い込もうとする正社員確保の動きが広がれば、くすぶりがちだった賃上げに勢いがつく可能性がある。
良い組織を作るために人事担当者がすべきことは、組織を構成する人材を得るための、採用や育成業務だけではありません。
せっかくの良い人材も、その働きを正しく評価し、見合った報酬を与えなければ、力を発揮することなく宝の持ち腐れになります。それを防ぎ、組織を円滑に回すために必要なのが「評価制度」です。
■厚労省方針、２１年３月末までに 「精神」を追加
厚生労働省は２９日、民間企業が義務付けられている障害者の雇用割合（法定雇用率）を現在の２．０％から２．３％に引き上げる方針を固めた。現在は身体障害者と知的障害者が対象だが、来年４月から統合失調症など精神障害者も加わり、対象者数が増えるための措置。受け入れ態勢を整える企業に配慮し、来年４月に２．２％に引き上げた後、企業の状況を見極め、２０２１年３月末までのいずれかの時期に２．３％にする。
こんにちは。HR NOTE編集長 根本です。
今回、Googleストリートビュー事業やVR事業を手がける、LIFE STYLE株式会社創業メンバーである、古城氏にインタビューの機会をいただきました。
2014年3月に3名で創業したLIFE STYLE。2017年4月の時点では、50名規模の組織にまで成長されています。ただ、それまでの道のりは決して順調ではなく、さまざまな人事施策をおこなってきたとのこと。
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自動車用などの精密部品を製造する菊地歯車（栃木県足利市）が2015年、航空機部品事業の子会社として設立したエアロエッジ（同）。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）と仏サフランの連合が開発した新型の航空機エンジン向けに、タービンの羽根を供給する企業に選ばれた。
レバレジーズは業界大手のエンジニア/クリエイター専門エージェント「レバテック」（ https://levtech.jp/ ）で2016年度の業務委託案件と求人動向を調査しました。その結果は次の通りです。
オフィス環境の重要性が議論されるなか、室内の空気がきれいかどうかについては、意外なほど重視されていない。筆者の研究によって、オフィス内の空気の質が、生産性に大きな影響を与えることが示された。