総合企業の研究開発に｢女性が少なすぎる｣大問題 理系の女性が少ないだけが理由ではない
ネット通販の進展で日常生活が便利になるなか、そのあおりを受ける形で長時間労働が問題化しているのが運送業界。
産業別月間実労働時間数（厚生労働省）において、運送業界は建設業界と並ぶ、長時間労働の典型的な業界です。
ネット通販の進展で日常生活が便利になるなか、そのあおりを受ける形で長時間労働が問題化しているのが運送業界。
産業別月間実労働時間数（厚生労働省）において、運送業界は建設業界と並ぶ、長時間労働の典型的な業界です。
近年、日産自動車や日本マイクロソフトなど、在宅勤務を含むリモートワークを導入する企業が増えている。「イノベーションの起こりやすい環境づくり」を掲げ、積極的に働き方変革を進めているリクルートグループもその例外ではない。
日本でのダイバーシティは、いまだ女性活用など限定的な取り組みという受け止め方が根強い。日本経済が持続的成長を目指すうえで、多様な人材の能力を最大限に発揮させることが不可欠だ。個々の企業でも働き方改革とは経営改革と同義語で、このままでは世界で“雇い負け”の恐れもある。「2.0」の世界からイノベーションを生み出すヒントを紹介する。第１回目は、マネックスグループ創業者で社長の松本大さんのインタビュー。
アルバイトやパートなど有期契約の労働者が会社に申し込むと、無期雇用となる「無期転換ルール」。対象は五年を超えて働く契約をした労働者で、制度導入から満五年となる来年四月以降、多くの有期労働者が正社員と同様、定年まで働けるようになる。しかし使用者側に説明義務がないため、制度を知らない労働者が多い。また五年を前に使用者側から契約更新を拒まれる「雇い止め」を心配する声もある。 （寺本康弘）
近年「CHRO」「戦略人事」といった言葉を聞く機会が増えましたが、今、人事担当にはどのような考え方やスキルが求められているのでしょうか。
今回、ソフトバンクやグリーといった成長企業で人事として活躍され、現在も上場企業から勢いのあるスタートアップまで幅広い企業のHRに関する支援をされている「人事のプロ」、株式会社AllDealの代表である堀尾さんにインタビューの機会をいただきました。
働き方改革が叫ばれ、人事・総務担当者は生産性向上のための舵取り役を担う。社員が安定的に高いパフォーマンスを発揮するためには、安心して働ける職場づくりが欠かせない。その根幹となるは、優れた人事制度・福利厚生の導入に成功している企業を紹介する特集の第3回。前回に引き続き、当事者へのインタビューによりその取り組みを紐解いていく。
お客さまの集客やアルバイトの募集の方法は、求人情報誌・WEBサイトに広告を出したり、HPを作成したりすることに加えて、最近では自社の宣伝なども兼ねて、『Facebook』や『Twitter』などのソーシャルメディアを活用している企業も多いかと思います。
いわゆる「縁故入社」。今もしっかり存在し、その形態は様々に変化。取引先の娘を「ＯＬ採用」するものの、そこには超シビアな合理主義があるという－－。
今どきの「コネ入社」は大変なことになっていた
従業員に対する評価結果を何に活用しているのかを複数選択形式で聞いたところ、最も多かったのが「昇進・昇格」（84.0％）で、2番目は、「基本給」（80.4％）、3番目は「賞与」（78.4％）だった。一方、「人材開発・育成」（31.0％）、「キャリア開発」（17.0％）を挙げた企業は少なかった。評価は処遇だけではなく、人材育成に生かすことが期待されているが、現状ではあまりできていないことが浮き彫りとなった。
【神奈川県平塚市】化粧品大手ポーラの店舗でしわ改善クリームや美容品を販売する飯田芳子さんは、85歳になった今も流行の仕掛け人だ。週に6日は出勤し、女性販売員のチームを統括する。全員が一般的な定年年齢を超えている同販売チームの売り上げは、地域内の多くの店舗を上回る。「健康であれば（この仕事を）やっていたい」と飯田さんは話す。