リクルートホールディングスが2016年の事業領域別のトレンドをうらなう「2016年のトレンド予測」記者発表会を実施しました。「社会人学習領域」では、雑誌『ケイコとマナブ』の編集長・根岸菜穂子氏が登壇し、2016年のトレンドワードとして「育自休暇」を挙げました。育児休暇中の女性が社会復帰に向けて積極的に学ぶ動きが加速しており、なかにはMBAを取得するお母さんもいるそうです。教育機関や企業、家庭の支援によってこのニーズは一層高まると根岸氏は予測しています。
進学先として女子大の人気が低下しているが、就職をする場合、女子大と共学はどちらが有利なのか。女子大の中でもどの大学が、どのような実績を挙げているのか。大学通信 情報調査・編集部の井沢秀チーフが、「女子大の実就職率ランキング」を基に女子大の就職状況について解説する。
就活生は内定を取ることに集中するあまり、入社後のキャリアプランについてあまり意識していないことが多いようです。そのため、いざ会社に入ると入社前のイメージとのギャップに悩み、早期に退職してしまうことがあります。とりわけ、結婚や妊娠・出産、育児といったライフステージの変化に伴い、キャリアダウン、もしくはキャリアの継続を諦めることが女性には少なくありません。
妊娠や出産を理由に解雇や嫌がらせをうける「マタハラ」。社会問題化しても、被害を訴える声はあとを絶ちません。妊娠7カ月で有期雇用契約を停止された女性から「正社員の女性たちは、ごく普通に産休育休を取得しているのに、不公平じゃないですか？」と、相談が寄せられました。南川 麻由子弁護士に聞きました。
全国建設業協会はこの度、女性職員在職・採用状況調査の結果を発表した。調査対象は同協会会員企業。同調査結果によると、９月１日現在で女性職員の数は１年前に比べ1,519人増加。増加人数から減少人数を差し引いた純粋な増加人数は技術者398人、技能者62人、事務職員では1,059人。事務職での増加が目立つものの、現場で能力を発揮する「けんせつ小町」も増加しており、業界における女性のポジションも着実に変化しつつある。
株式会社パルコ・シティでは、アパレル業界で働く女性の活躍を支援する「アパレル女子会」「ドリームマップセミナー」を開催しております。
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パルコグループで、Web コンサルティング事業、ヒューマンリソース（HR）事業を展開している株式会社パルコ･シティ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：川瀬賢二）では、アパレル業界に特化した採用、人材育成、定着までをサービス提供しており、アパレル業界で働く女性の活躍支援を行っています。
Facebookを利用した恋愛・婚活マッチングサービスを提供する「pairs」は、同社の男性会員を対象に「結婚後のパートナーの仕事」についてアンケート調査を実施した。今回の調査結果の全国平均を見ると、妻に「専業主婦」を希望する男性は3.4％、「共働き」は35.1％と「共働き」が大きくリードする結果となっている。また男性の半数以上は、「結婚相手と話し合ってライフプランを立てたい」「お相手の希望に合わせたい」と考えていることが明らかになった。
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リクルートが「子育てしながら働きやすい世の中を、共に創る。」をキーワードに、働く育児を応援するiction!プロジェクト。「育児×働く」の課題に触れることを目的とした今回のイベントに、iction!プロジェクトリーダーの小安美和氏が登壇。なぜ育児をしながら働ける環境が整わないのかを解説し、それらの課題を社会全体で解決していく仕組みづくりを提案しました。また、子どもを産むことへの不安を解消するためには男性の協力が欠かせないとし、男性のプロジェクトへの参加を呼びかけました。
こんにちは、お元気ですか？ 澤山です。今日も「喫茶 JINJI」にお越しいただきありがとうございます。さて本日お話しするのは「寿退社」、多くの場合女性が結婚を機に会社を辞める様子を指す言葉ですね。結婚後そのまま家庭に入る女性が多かった一昔前と違って、今は結婚を機に「寿”転職”」しているなんて人もいる昨今、企業の人事・採用担当者は何を考えるべきなのでしょうか？