総合人事が知っておくべき 「メンタルヘルス対応の流れ」とその「予防策」
医師人材サービスを手がける株式会社エムステージが主催する、企業の人事・労務担当者対象のセミナー『メンタルヘルスの休職復職のために、人事が知っておくべきこと』を取材。
医師人材サービスを手がける株式会社エムステージが主催する、企業の人事・労務担当者対象のセミナー『メンタルヘルスの休職復職のために、人事が知っておくべきこと』を取材。
イノベーションは働き方の多様性や人材の流動性を高めるが、既存の労働法制では対応しきれない部分もある。ルール整備をどう考えるか。専門家の立場から日本総合研究所の山田久主席研究員と、料理配達サービス「ウーバーイーツ」配達員のための支援会社を立ち上げた尾崎浩二さんに、それぞれ話を聞いた。
いわゆる「働き方改革」関連法案に関連して、これまであるようでなかった試算を、大和総研のエコノミスト・小林俊介氏が最近公表し、大きな反響を呼んでいる。
「仮に罰則付きの残業上限が導入されれば、所定外給与（残業代）の削減を通じて、年間8.5兆円の雇用者報酬が下押しされるリスクがある」
大手企業を中心とした働き方改革のコンサルティングを手掛ける株式会社ビジネスリサーチラボが主催する「＜働き方改革＞を再訪する」セミナーをご紹介。
ワークスイッチコンサルティングは社会人一年目から3年目までの若者300人を対象にして、理想の働き方に関する調査を実施。最近企業で働き方に関する改革や、労働時間、休みなどの待遇改善が行われているが、まだまだ問題は多く残っており、どうすれば理想的な働き方になるのか若者の意見を参考とする目的で調査は行われた。
「責任ある仕事を任せてもらい、やりがいを感じる」。生活協同組合コープみらい（さいたま市）のたまらん坂店（東京都国立市）店長、和田一美さん（50）は昨年９月、有期のパート従業員から無期契約の正規職員に転換した。仕事の負荷は高まったが、年収は２倍以上に大幅に増えた。
〜広告の力ではなく、「ブランド力」で成長を続けるスープストックトーキョー。「ブランドを体現する人」を育てる、そのユニークな人事制度とは〜
2016年2月、株式会社スマイルズから分社化した、株式会社スープストックトーキョー。実は同社は、広告に頼らず、客数と店舗数を着実に伸ばすことに成功している。
本記事では、先月にリリースされたHRサービスおよび、HRtechをまとめてみましたので、ご紹介いたします。
求人サイトや、分析ツール、チャットツールなどございますので、サービス検討の参考にしてみてはいかがでしょうか。
（※HRog編集部による、独自調査に基づきます。）
ニューヨークに本社を置く世界有数の金融大手シティグループ。日本のローカル採用でも、米本社など海外に派遣される機会が増えており、エリート金融マンへの道も開かれている。新たな働き方改革も実施しているシティ。どんな人材を求め、どう評価するのか。シティグループ・ジャパンの人事責任者、ジョエル・ファステンバーグ氏に新卒採用や若手の研修・育成方法の変化について聞いた。
進捗率が高く、辞退率が低い新しい採用手法として注目を集めている「ダイレクト・ソーシング」。転職希望者を大量に集めてふるいにかけるのではなく、求める人材だけに絞ってアクションを起こすためマッチング度や入社後の定着率が高く、また、人事・採用担当者にとっても、無駄な活動が極めて少ないのが特徴です。